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ビッグデータで変わるマーケティング

いま、総合広告会社がビッグデータビジネスに参入する意義

遠谷信幸(電通 執行役員 デジタル・ビジネス局長)

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電通は2012年4月、BIプランニング局、デジタルビジネス局、BIソリューション局、ダイレクトマーケティング・ビジネス局、プラットフォーム・ビジネス局の専門5局からなるBIM(ビジネス・インテリジェンス・モジュール)を編成。

ここで言うBI(ビジネス・インテリジェンス)とはビッグデータの中から意味ある情報を選び出し、企業が活用できる形に加工したもの。このBIをベースに電通は広告業からコミュニケーション業、さらにマーケティング業への変革を目指すという。BIM局に属する社員は約700名、さらにシステムインテグレーション会社である電通国際情報サービスをはじめとするグループ会社との連携を進めており、グループ全体で5000名強の社員が関わる体制を組む。電通、さらに電通グループのBIM戦略について、遠谷信幸執行役員に話を聞いた。

――ビッグデータ、BIを事業戦略上、重視する理由とは。

広告は企業活動の中でも、主に消費者を対象としたコミュニケーション手段の一つにすぎません。しかし企業が対象とするのは、消費者だけではなく、たとえばBtoBの活動も、また重要であり、企業活動の全体、本質を理解した上でのマーケティング支援が必要とされています。そこでビッグデータを活用した統合マーケティングの提案に大きな可能性を感じています。

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