東京学芸大学の一般広報・入試広報を中心的に担うのは、教職員9人で構成される「広報企画室」と「広報連携課」。この両者が全体の取り組みのマネジメントを行ったり、実働部隊として個別の広報施策を実施する体制になっている。総務・国際担当副学長の藤井健志氏は、「大学として、これからの時代は、より積極的な広報活動が必要だと考えている」と話す。
現在の体制が確立したのは昨年の4月。それまで約6年間をかけて、広報体制の基盤づくりを進めてきた。ここ数年の東京学芸大学の広報の歴史は、学内向け広報誌『TGU』の歩みが象徴的に示している。大学として広報活動を重視し、その体制の整備が進むにつれて、『TGU』の誌面内容、そして制作フローは学生に寄り添ったものへと変化してきた。
転機は2006年。大学の「UI(ユニバーシティ・アイデンティティ)」や「CI(コミュニケーション・アイデンティティ)」の策定が活発化した頃だ。
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