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BtoB企業に学ぶ広報チャンス

日立がサウナで社会課題解決事業を訴求 ジャンルの異なるメディアに対する広報の工夫とは

日立製作所

BtoB領域では多業種間に事業がまたがりすぎるなどの理由から、事業内容が正確に認知されにくいといった課題も散見される。日立製作所はサウナを通して、社会課題に対する取り組みを発信する企画を実施。同社が企画に込めた思いと工夫点を聞いた。

日立製作所

DATA
設立年 1920年(創業年:1910年)
従業員数 26万8655名(グループ連結、2024年3月末現在)
主な事業内容 データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業

「社会をととのえるサウナ」は9月26日から29日に「渋谷SAUNAS」にて開催された。

日立製作所(以下、日立)は、同社が事業として取り組むさまざまな社会課題について、“サウナ”を通して発信する「社会をととのえるサウナ」を9月26日から29日の4日間、東京都渋谷の「渋谷SAUNAS」にて開催した。

イベント期間中は館内の至る所に、世の中が抱える社会課題を置き換えた“お題”を掲示。全53種のお題の内容は、「『地球を涼しくしてくれ』令和の一休さんはどう返す?」「そんなリサイクルあり?どんなの?」など、暮らしにまつわる身近な課題であり、これらはすべて、日立が事業として解決に向けて取り組んでいるものになる。訪れた人々がサウナでととのいながらこうした社会課題について考えを巡らせることで、事業を通じて“社会をととのえている”日立に対して親近感を持ってもらうイベントとなっている。

若年層の認知獲得を目指す

“日立”と“サウナ”という意外な組み合わせが注目を集めた「社会をととのえるサウナ」。しかし、本企画の出発点は“サウナありき”ではなく、「日立は社会課題の解決に取り組む企業である」ということを適切に届けたいという考えからスタートしている。

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