経営と密接にかかわる企業のサステナビリティの取り組みは、一般的にトップダウンで方針が固まり、管理職、現場へと下りてくることが多い。しかし、その情報は、小難しくも感じられる上、情報量が次々と「増えていく」という特徴がある。そう指摘するのは、インナーブランディングの専門家である揚羽の黒田天兵氏だ。
「例えば、気候変動対策であれば、TCFDの提言は更新されますし、男性育休取得の推進なら、組織体制を変え、新たに覚えなければならないことも出てきます。情報量がどんどん増えてくると『分からない』『自分とは関係ない』という現場の反応になりがちです」。そこでボトムアップ型の施策が重要となる。
親しみやすさのある仕掛けを
「認知、理解、共感を得るためのトップダウン型の施策と、行動、定着、相互理解を促すボトムアップ型の...
あと60％
