メディアの取材を増やす広報の10の原則
広報の全体戦略にもとづき、どのようなメディア露出を狙うのか。その具体的な施策を考えるにあたり、そもそもメディアが「取り上げたくなる」原則を押さえておくと、企画が立てやすくなります。
取材がグンと増える上手い広報が実践していること
メディアリレーションの基本は、相手をよく知ることから始まる。各媒体では、企業からの情報提供のどこを見ているのか。編集方針や企画ができるまでの流れを知れば、広報のアプローチも変わってくる。今回は『週刊エコノミスト』編集長に聞く。
秋本:デスクと記者2人のチームを組成しローテーションで特集をつくっています。デスク3人、記者11人が在籍(4月時点)。週1回の編集会議で各チームがプレゼンし、取材内容を詰めます。特集テーマはタイミングが重要。税制改正があるなら税に関する特集を組み、日銀総裁交代なら日銀検証。柔軟に設定をしています。また誰にアプローチしたいテーマなのかを見極め、読者層が狭くなりすぎないよう意識しています。
特集テーマが決まったら、ふさわしい取材相手、寄稿者は誰か、あらゆるところから情報を集めます。プレスリリースを検索し遡って見ることもあります。送られてきたリリースのタイトルを見て、たまたま用意している特集とキーワードが合えば、反応する記者もいるでしょう。
ただし、編集部には多くのメールやFAXが届きます。「何日に情報を送ったのですが」と確認の電話がよく来ますが、一つひとつを把握しているわけではなく「関心があった場合はこちらからご連絡します」とお答えします。雑誌の中身を把握せずに、PR会社からアピールされ戸惑うことがありますが、新商品やCM情報を...