日本唯一の広報・IR・リスクの専門メディア

           

広報計画2023

PR会社に期待することランキング~広報関連部門115社の実態調査

年初に広報計画を立てることで、企業ブランド向上や営業・採用支援、社内活性化など、社会や経営へのインパクトにつながる活動が実践しやすくなります。重点施策を決めるにあたっては、自社の経営方針を理解するだけでなく、他社が取り組んでいる広報活動についても知り、視野を広げておきたいところです。そこで本特集では、広報部門の担当者に広報の方針や体制づくり、課題、成果などを調査しました。広報計画を立てる上でのヒントにしてください。

最大3つまで選択、1~3位の順位づけで任意回答。1位は3ポイント、2位は2ポイント、3位は1ポイントとして計算し順位付け。

PR会社に業務を委託している企業は約4割。その内訳はリリース配信やクリッピングのほか広報企画も。自社でカバーしきれない業務のサポートを受けている。

第三者の意見から新たな挑戦へ

▶広報メンバーが少ないので、壁打ちでアイデアが広がった(IT・情報通信/500~1000人未満)

▶メディアオーディットの実施で成果があった(IT・情報通信/1000人以上)

▶メディアリレーションはやはり上手(IT・情報通信/100~500人未満)

▶広報アドバイザーとして、困った際に都度対応してもらっている...

あと60%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

お得なセットプランへの申込みはこちら

広報計画2023 の記事一覧

年間の広報計画、どのような項目、手順で立てる?~広報関連部門115社の実態調査
効果測定結果どう活用する?~広報関連部門115社の実態調査
広報活動の効果測定の進め方~広報関連部門115社の実態調査
PR会社に期待することランキング~広報関連部門115社の実態調査(この記事です)
「広報」は経営課題の解決策 効果があった施策と展望
社会情勢を踏まえた海外連携を タイムラグの解消で一体感醸成
ネット上のリスクをモニタリング SNS運用には改めて社内教育を
ブランド価値や非財務情報開示は 関心だけでなく実施の段階へ
企業の持続的な成長に 重視される従業員エンゲージメントの向上
運用の目的は明確?経営課題に紐付くデジタル戦略
オンライン・オフラインを併用 記者の関心に素早い対応を
広報予算、増加見込は36% ~広報関連部門115社の実態調査
広報会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する