ネガ反応が起きやすい表現が残っていないか？ 2年に1度は企業サイト「リスク診断」を

電通PRコンサルティング

企業情報の重要な発信拠点であるコーポレートサイト。そこに時流に合わない表現が残っていないだろうか。「健康診断」のようにサイトのリスクをチェックすれば、ネガティブな反応を回避できる。

PR思考のウェブサイト診断チェックポイントの例

企業サイトを見ているユーザーにとって、表示されるコンテンツは「最新の情報」と映る。だが、そこに時流に合わない、ネガティブな反応につながる「リスク表現」が残っていれば、せっかくのコミュニケーションも水の泡。特に就活生がコーポレートサイトを隈なく見ているこの時期、試しておきたいのが「PR思考のウェブサイト診断」だ。

リスクの基準は常に変化

「コミュニケーションターゲットに対して、伝えたいメッセージを届け、ポジティブな反応を得る。その大前提となるのが、ネガティブな反応を起こさないこと」。こう指摘するのは、電通PRコンサルティングでサイト診断を推進する西山大地氏だ。例えば、気をつけたいのが社員を紹介するサイトコンテンツだという。

「長時間にわたる猛烈な働き方の紹介や、イクメンのように男性の育児だけを特別視する表現は、当時、善かれと思って書かれていたことでしょう。しかし、以前と世間的な受け取り方が変わってきていますので、気をつけておきたい項目です。こうしたリスクは自分でコンテンツをつくっていると気づきにくいのですが、サイト診断で客観視してみると、隠れたリスクを洗い出すことができます」。

定期的な診断で改善点を抽出

電通PRコンサルティングのサイト診断では、コミュニケーションの目的を明らかにした上で、105の診断項目をもとに、ネガティブな反応が起こりやすい表現や伝わりにくい表現などを抽出。よりユーザーに伝わりやすくするための改善ポイントをレポートで提示する。

サイト診断の利用企業の中には、サイトリニューアル前に診断を実施し、改善すべき箇所を可視化しているケースもあるという。

「サイトリニューアルで、ユーザビリティを改善できていたとしても、PR視点で過去コンテンツのリスクチェックをするところまではできていないことがほとんど。サイト診断を行っていない企業が、一度試すと、驚きや気づきを得られるはずです。炎上トレンドや世の中の価値観は常に変化していますから、2年に1回の診断が目安となります。定期的に調べて、結果が良ければ安心できますし、リスクが見つかれば改善していくことができます。サイトのリスク対策が後手に回っていた企業にこそ、まずは試してもらいたいですね。サイト全体でなくても採用サイトなど、範囲を限定しての診断にも応じています」。