オンライン上で記者とコミュニケーションを取ることが一般化する昨今、そのメリットとデメリットも明らかになってきました。アフターコロナを見据え、メディアとの関係構築において、いま何に着目し、準備しておくべきなのか。そのヒントを探ります。
※座談会は2022年3月に実施
座談会メンバー
Aさん
ソフトウエア開発企業の広報・IR担当。海外向けに英語での情報発信にも力を入れる。
Bさん
コロナ禍の真っ只中、フリーランスの広報に。中小企業を中心に、多様な業界で広報を代行。
Cさん
モビリティ関連のメーカー広報。地方メディアへの働きかけも積極的に行う。
Dさん
生活者向けウェブサービスを運営する企業の広報。子会社の広報支援をしながらグループ広報を統括。
Eさん
DX支援をするスタートアップ企業の広報兼経理。新しいソーシャルメディアサービスの利用に意欲的。
Fさん
コンサルティング会社の広報。ハイブリッドのメディア向けセミナーを開催し記者との交流を行う。
オンラインツールを駆使
──コロナ禍でメディアとのコミュニケーションや、関係性に変化はありましたか？
A：記者クラブで雑談しながら情報交換することが減ってしまいました。代わりにFacebookやTwitterを介した記者とのやりとりで、相手の関心をキャッチアップするようになりましたね。新しい記者との接点が少なくなってしまったので、メディア向けのオンライン勉強会を開催して、これまでリレーションがとれなかったメディアへのリーチを図っています。
B：私もSNSは活用しています。署名記事などで、担当者の名前が分かったら新規でアプローチしますね。一方で、飲食店オープンのようなケースは、リアルのコミュニケーションが欠かせないので、コロナ対策として少人数のメディア向け内覧会を何度も開いて対応しました。とはいえ、リアルな取材はお断りというところも何媒体かありました。
C：扱っている製品自体が、実際に体験してもらわないと伝わりにくいものなので、コロナ禍でも「オフィスに来て実際に触ってみませんか」と声をかけるようにしています。オンライン取材が増えていることもあり、記者から「会社側に招いてもらえるのは嬉しい」という反応をもらうこともありますね。
D：関東エリアの主要メディアとのコミュニケーションには長年苦労してきました。地方企業であり、手に取れるプロダクトがないウェブサービス事業という特性からです。しかしコロナ禍でメディア側のオンライン取材のハードルが下がり、今までは相手をしてくれなかった大手メディアにも情報提供しやすくなりました。一方で、オンラインの記者勉強会については、参加してもらいやすくなった分、記者の「掛け持ち参加」が増えたことで、コミュニケーションの質が少し下がった印象がありますね。
E：記者勉強会は、オンラインとオフラインのハイブリッドで開催していますね。直接お越しいただける場合は先着何名様までです、と案内しています。最近は、法改正に伴う変化など、テーマを絞って開催しています。上場企業と違って、当社は定期的に決算説明会などを開くこともないので、接点を増やすために、プレスリリースした内容を振り返るような戦略説明会を開いて、記者の皆さんのマインドシェアを上げる取り組みもしています。
F：コロナ前は対面のメディアセミナーを頻繁に開催していました。記者にオフィスまで来てもらって解説した後、質問を受ける流れですね。すぐ記事にならなくても記者との交流で信頼関係が生まれていたんです。コロナ禍でも、社内から「継続してセミナーを開きたい」という声があって、当初はオンラインで開催したのですが、双方向のコミュニケーションになりにくくて、今はハイブリッド開催にして、セミナー後に少人数の交流会をするようになりました。
署名記事については私も活用しています。記者が追っているテーマが分かるので、その方に連絡して「当社のプロフェッショナルがご説明しましょうか？」と提案すると、「ちょうど記事を書こうと思っていたんです」となって、関係構築につながることが多いです...
