本物のサステナビリティ経営で企業はどう変わるのか、広報の役割は？
社内に散らばる既存の取り組みを寄せ集め「サステナビリティ活動」と体裁を整えアピールするだけに留まっていないだろうか。環境や社会に配慮したビジネス構造を根本から見直し、サステナビリティを利益につながる事業の本丸とするために、広報ができることとは。
どのようなサイトに評価が集まっているのか。CSRコミュニケーション協会 代表理事 安藤光展氏が選んだ3つの企業のサイトを、解説とともに紹介する。
1.日立製作所
コンテンツへのコネクティビティの高さ PDCAを網羅した取り組みレポートも鍵
日立グループの環境・社会・ガバナンスの活動を紹介するため、一覧性を重視したサイトを心掛け、トップページに探したい分野のキーワードが表示されるようにしている。ページの上方にマネジメントメッセージ、サステナビリティ・マネジメント、SDGsへの貢献など、全体の考え方を示すコンテンツを掲載し、詳細情報はサステナビリティレポートの該当ページにリンクしている。
POINT①
「サステナビリティ活動報告」の「環境」「社会」「ガバナンス」、各個別ページで、課題・取り組み・目標（KPI）・実績などPDCAが整理されていて分かりやすい。
POINT②
「ESG説明会」の動画アーカイブなど、投資家に向けた幅広い情報開示がよい。また同時にリリースのDLリンクもつけるなど、丁寧な誘導。
POINT③
「ダウンロード・アーカイブ」で、統合報告書、SDGsレポートなど関連するレポートが入手でき、情報のコネクティビティが高い。初見でもスムーズに情報に行きつくことができる。
