PR会社などで活躍する若手・中堅のPRパーソンが現場の仕事やPRの未来像を語ります。
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DATA | |
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創業 | 1964年 |
代表者 | 谷鉄也 |
沿革 | 業界初の上場を果たした総合PR会社。メディアリレーションズを強みとして、SNSやインフルエンサーの活用から有事の際に企業を守る危機管理広報まで総合的なコミュニケーションサービスを提供している。 |
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共同ピーアール
デジタルコミュニケーション部 部長
塩津孝博氏
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同部内WEBリレーショングループ
グループ長
澁谷太基氏
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同部内WEBソリューショングループ
中村和人氏
今やPRに携わるビジネスパーソンにとって無視できないデジタルコミュニケーション。老舗の総合PR会社である共同ピーアールは、長い年月をかけて築き上げてきたメディアリレーションズを強みとしたパブリシティに加えて、近年ではこのデジタルコミュニケーション領域の人材採用にも力を入れている。
これまで数々のデジタルコンテンツの運営やプロモーションを実施してきたデジタルコミュニケーション部の塩津孝博部長は次のように話す。「これからの時代は『オンライン』がキーワードになります。そのために必要な技術がデジタルで、デジタルコミュニケーションは生活者へのコミュニケーションだけでなく、記者やメディアに対しても重要になっています。ここ数年、クライアントからも従来のパブリシティとともに、SNSやオウンドメディアも含めた情報設計して欲しいという要望を多くいただくようになっています」。
10人弱が所属する同部。各メンバーは様々なバックグラウンドを持つため、クライアントのデジタルコミュニケーションの設計はもちろん、開発までカバーできるのが特徴だ。ウェブ広告会社出身の澁谷太基氏は、前職の経験を生かしオンライン上で適切なターゲットに情報を届けるための提案や運用を担当。
澁谷氏は「ある食品メーカーのSNS広告運用と分析を継続的に2年ほど伴走しています。フォロワーを増やしながらターゲットの反応を見て投稿に対してフィードバックすることで、クライアントのコミュニケーションの精度を上げることができました。社内における広報部のプレゼンスが上がったと聞いて、自分の経験がクライアントの役に立つことを実感しました」と話す。
SEの中村和人氏は、オウンドメディアのシステム開発やインフラを含めた部分までPR視点で取り組むことができる。記者やインフルエンサーとつながるオウンドメディア構築の自社サービス「PR TODAY」の開発も担当している。「メディアへダイレクトにどのように情報を届けることができるかを追求したシステムの構築やサービスの展開を常に念頭に置いています。特に『PR TODAY』は利用企業、メディア、生活者のすべてが“三方良し”となるように構築しているため、やりがいがあります」と話した。
あらゆる分野のプロフェッショナルが集うデジタルコミュニケーション部がこれから目指す場所とは何か。塩津氏は「自社のノウハウを統合し、できるだけ分かりやすく、便利に、効率的に活用してもらえるような部署になりたい」と語る。「そのノウハウをベースに、チームの専門性を発揮することでより高い成果をクライアントに届けたい。
また、我々はメディアあってのPR会社。オンライン記者会見など、時代の変化とともに必要とされるツールやサービスを提供しつつメディアと一緒になって世の中に情報発信をしていくことが大きなミッションです。デジタルという手法を通じて、様々なクライアントの課題やニーズに対応していきたいです」と意気込んだ。
お問い合わせ
共同ピーアール株式会社
https://www.kyodo-pr.co.jp/
〒104-8158 東京都中央区銀座7-2-22 同和ビル