プラップジャパンのプレスリリース配信サービス「Digital PR Platform」で、リリースの既読率を把握できる「メディアCRM」の導入社数が1500社を超えた。データを活用しPDCAを回すことで、広報業務の効率化につながっている。
プラップジャパン
戦略企画部 デジタルPR研究所 データスペシャリスト
古閑友梨氏
広報業務の数値化は難しい。そんな悩みを解決するのが、プラップジャパンが2018年に開発した「メディアCRM」。同社のプレスリリース配信サービス「Digital PR Platform」を使って、配信したリリースの"既読率"などを調べる機能だ。広報効果測定の新たな指標を探していた企業などのニーズに応えている。
リリースは、メディアからの反応が悪い時に理由を探るのが難しい。各メディアの既読状況を把握することができれば、反応の良いテーマや切り口、メディアごとの特性や記者ごとの興味関心を分析してブラッシュアップさせることができる。つまり、リリースの既読率を向上させ、効率的にメディア露出につなげるPDCAサイクルを回すことができるようになるのだ。
既読データは宝の山
実際、メディアの生の反応である既読データは宝の山だ。Digital PR Platform運営チームでは、メディアの反応が良いテーマの分析など行っている。分析を担当する古閑友梨氏によると、直近半年間（総配信数20万件）の平均既読率は25.2％。また、20のテーマに分類した結果、最も既読率の高かったテーマは「調査」（30％）だった。さらに「受賞・顕彰」（29.8％）、「シーズナリー」（28.4％）と続く。
一方、既読率が低いのが「価格変更・機能拡張」（14.4％）や「事後レポート」（20.9％）など。専門性が高かったり、鮮度の低かったりする話題は避けられがちだ。
同社は、記事へのSNS上の反応を定量化した「バズ分析」や、ユーザー数・拡散力などでメディアの影響力を分析した「メディアDB」、世界中のツイートを分析した「SNS環境分析」などもシステム化している。古閑氏は「広報の業務、特に効果測定はデジタライズできます。まずは自社の既読データをご覧いただき、メディアが貴社に何を求めているのか、データをもとに検証してみていただければ」と話した。
活用事例
メディアの反応を分析して新たなターゲット媒体を開拓
ボディケアブランドSABONが「DigitalPR Platform」を利用する目的は、中心顧客である20～30代の女性に限らない、幅広い層へのブランド認知の拡大である。PRの半田景子氏によると、以前からリリースの効果を測れないことに課題があった。「メディアCRMでは、同じ媒体でも"このリリースは見たけどこっちは見なかった"というデータを把握して次に活かせます」。
中目黒にあるSABON唯一のコンセプトショップ「Atelier SABON」では、ライフスタイルにまつわるイベントやコラボなどを実施している。2019年春には期間限定で店舗がアフタヌーンティーカフェに。告知リリースを送ると今までつながりのなかったグルメ系メディアから反応が。その後、未読のメディアの一部に"お花見スポット"として切り口を変えて配信すると、新たな取材依頼が届いた。
半田氏は「業務の効率化・活動の質アップにもつながっています」と効果を実感。データ活用がハマった形だ。
「Atelier SABON」で開催したアフタヌーンティーカフェについてのリリース（2019年2月19日配信)。3月5日には切り口を変えて「ボディケアショップがお花見カフェに！？ 最新お花見事情」と題したリリースを一部のメディアに配信した。
SABON Japan
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半田景子氏
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