SDGsの時代に求められるESG情報開示のポイント

2006年に提唱された「責任投資原則（PRI）」に由来するESG。この10年で世界市場にその考え方が広がり、日本でも注目を集めている。企業のCSRマネジメントに詳しい筆者が、情報開示のポイントを指南する。

ここ数年、ESG投資という言葉を目にすることが多くなりました。前述のとおり、ESGとは「環境・社会・ガバナンス」の頭文字を取ったものです。従来の投資が財務的なパフォーマンス中心であったことに対し、企業のCSR（社会的責任）を積極的に考慮した投資行動がESG投資と言われています。

ESGという用語は、2006年に国連のコフィ・アナン事務総長（当時）が提唱した「責任投資原則（PRI）」に由来しています。PRIの背景には、投資家が短期的なリターンを求めるあまり、企業が四半期ごとの業績のみに傾倒し、より長期的な社会や環境に与える影響（サステナビリティ）を考慮しなくなる懸念がありました。サステナビリティの側面も考慮した、より長期的な視点を投資家に要求したものがPRIであり、そのひとつの実践が責任投資（ESG投資）と言えます。

GPIFの「ESGシフト」が転機

欧米を中心に多くの機関投資家などがPRIに署名し、責任投資の実践を始めていましたが、重要視されるきっかけとなったのは2008年のリーマン・ショックの後です。行きすぎた短期志向への反省から、欧州を中心として、ESG投資が顕著にメインストリーム化してきました（図1）。

図1　国連が提唱した「責任投資原則（PRI）」の署名機関数と運用資産残高
出所／責任投資原則（PRI）

日本はESG投資の分野では、世界的にかなり遅れた国と見なされていましたが、2015年に国連でSDGsが採択されたタイミングに合わせ、日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がPRIに署名し、ESG投資を開始したことで様相が一変します。

世界最大の資産を運用する年金基金であるGPIFがESG投資に乗り出したことで、運用機関も急速にESGシフトを開始したのです。上場会社の自律的な活動を促す「コーポレートガバナンス・コード」の導入と相まって、企業も対応を迫られることになりました …

Tweet