日清食品「10分どん兵衛」 ネットで話題化から売上50%増の裏側
小売店の棚から商品が消えるほど大きな反響を呼んだ「10分どん兵衛」。企画の設計からネット上での話題化に至ったポイントまで「日清のどん兵衛」のコミュニケーションに携わる担当者が裏側を明かした。
デジタルで変わる ニュースの流通構造
インパクトのある写真や動画がモノをいう、ウェブニュースやコンテンツ。しかし、波及効果を重視するあまり、気づかないうちにルール違反をしていることも。ウェブPRの画像利用において陥りやすいリスクとその回避策を確認しておこう。
若い女性消費者の動向に詳しい方ならば、「インスタジェニック」という言葉を聞いたことがあるはずだ。「Instagram」(写真系SNS)と「フォトジェニック」(写真写りの良さ、写真向きの容貌などを意味する英単語)の組み合わせから生まれたこの造語は、日本では今年の5月くらいから目につくようになった。だが、実際には2015年10月の時点で、すでにハワイ州観光局が『Instagenic Hawaii』と銘打ったキャンペーンを展開するなど、バズワードとして利用されていた。
同キャンペーンは、ハッシュタグ「#instagenichawaii」をつけたハワイの魅力的な写真をインスタグラムに投稿すると、抽選でプチギフトがもらえるというもの。いずれにしても、このインスタジェニックという言葉は、ビジュアル至上主義ともいえる現在のウェブコミュニケーションのあり方を象徴するものだ。そして、その背景には、ハッシュタグと写真のみで済むというInstagramの特性が、Twitterの140字を書き込む時間すら冗長に感じる若年層を惹きつけているという事情がある(図1参照)。
今や、かつては考えられなかったほど多くの人が毎日大量の写真を撮るようになり、Instagramだけでも1日あたり9500万以上の写真やビデオが投稿される時代だ。母数が多いだけに、この中にはプロ顔負けの作品や、逆にプロでは撮れない生活のワンシーンなども …