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広報の仕事 大予測2016

調査データから読む広報の仕事 全活動でデジタルシフトが加速

毎年恒例となった、編集部による「企業の広報・PR活動に関する調査」。2011年から実施しており、一部形式や内容の変更もあったが今回で6回目となる。まずはサマリーとして、2016年の調査結果のポイントを見ていこう。
(※詳細は広報会議2月号電子ブックからご覧頂けます。)

42.3%が「広告宣伝」も管轄

前回調査からスタートした「わが社が注力したい広報活動ランキング」(各社に注力したい上位3つの活動を選んでもらい、1位に3ポイント、2位に2ポイント、3位に1ポイントとして算出)については、メディアリレーションズが不動の1位となった。そして前回は4位だったウェブ・デジタルPRの業務が2位につけた。これにより、前回2位だったインナーコミュニケーションは3位となったが、社内広報業務にもデジタルを活用していきたいという意向が高まっている。

「社内広報」の活動内容に関する設問では、「イントラネット上での情報発信」(69.4%)が最上位となり、紙媒体による社内報の制作(51.4%)を上回った。各社の課題に関する自由回答を見ていくと「社内SNSを始めた」「動画の活用を模索している」といった声もあり、デジタルシフトに向けた積極的な動きがあらゆる業務で見られる。

広報関連部門全体の動きとしては、全体の26.1%が「広報予算は増加傾向にある」と回答。広告宣伝業務も見ている企業は42.3%となっている。企業規模などが多様なため参考値ではあるが、全体の4割以上が「年間予算は1000万円以上」と答えている。

自社メディア運用は45.0%

毎年、調査に回答する企業は入れ替わっているが、各種スコアにそれほどダイナミックな変動は見られない。その中でもトレンドとして目立った項目といえば、「運用しているソーシャルメディアアカウント」に関する設問でInstagramを運用している企業が7.2ポイント増の11.7%になったことだろう。

また、新たに追加した設問では、企業のオウンドメディア活用が広がっていることから …

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