偏差値や知名度にとらわれない　大学教育のいまを照らす『大學新聞』

業界ごとに存在する数多くの専門メディア。広報担当者にとっては、メディア対応の登龍門となることも多いでしょう。その編集方針やヒット企画、注力テーマを聞き、関係構築のヒントを探ります。

町のブランド力と連動した大学特集　
2013年7月10日発行号では、中野に新キャンパスを設置した2大学の学長と区長へのインタビュー企画を実施。地域連動の特集は自治体からの需要が高く、広告集稿にもつながりやすい。

進路指導に役立つ情報を網羅

2000年の創刊以来、高校生の進路指導に役立つ全国の大学情報を提供する『大學新聞』。主な読者は、定期購読の個人や研究者、民間企業のほか、全国約5000の高校、大学約780校、短大約350校にも配布。教職員から生徒まで学校現場で広く読まれている。

「高校生の現役大学進学率が50％以上という状況もあり、全国でほぼすべての高校で愛読されています。偏差値や知名度という一面的な評価軸とは異なる視点で、特色のある教育を実践する学校の取り組みなどを周知していきたい」と編集長の川窪達也さんは話す。

紙面は基本16ページだが、増減にも対応。大学教育の現状に迫るトップインタビューや新設学部・開学情報、就職市場の動向、高校教育関連など内容は多彩だ。制作は専任担当者を置かず編集局員がマルチに対応。レギュラー企画は前年度に年間で策定する。

「夏休み目前の7月は、オープンキャンパスの告知を中心に情報が多く、30ページ前後に及ぶこともあります。高校の進路指導でも参加を促す傾向にあり、パブリックなニュースも広告も必然的に増えますね」。

川窪さんによると大学界では近年、「キャンパスの都心回帰」がトレンドだという。「首都圏などへの一極集中を防ぐための工場等制限法が撤廃されたことから、都心に戻って複数のキャンパスを集約しようとする動きが始まっています。その要因のひとつには、立地の良さに惹かれて学生が集まるという傾向がある」と分析する。さらに、主要駅前の再開発やイメージアップの観点から大学誘致に積極的な区や自治体も増えており、地域連携教育や自治体の教育振興をPRする広告連動型の地域特集も積極的に展開している。