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本田哲也のGlobal Topics

オーストラリアのニューズ社が挑んだ、新聞復活作戦

本田哲也(ブルーカレント・ジャパン代表取締役社長/米・フライシュマン・ヒラード上級副社長兼シニアパートナー)

主要3都市の370カ所に毎朝「1面記事」を掲出した。

新聞、読んでますか?─いやいや、「紙」の新聞ですよ。オンライン版ではなく。広報PRの仕事にとって、「新聞」はもちろん重要。けれど正直、最近ちょっと「紙の新聞」から遠ざかっていないだろうか。いわんや世間は......というわけで、誰もが認識しているとおり、新聞の国内発行部数は10年で約10%減、アメリカは17%減など新興国以外の多くでダウントレンドにある(世界新聞・ニュース発行者協会(WAN-IFRA)『WORLD PRESS TRENDS』より。2012年と2002年の比較)。

今回の国、オーストラリアも例外ではない。かつて「マードック帝国」と言われたニューズ・コーポレーション傘下の各紙は、下がり続ける発行部数に苦しんでいた。今回は、紙メディアの苦境を他のメディアが救った、最新事例を紹介しよう。

ニューズ・コーポレーションの3紙(デイリーテレグラフ、ヘラルドサン、クーリエメイル)は、ここ最近、発行部数が年平均9%も落ち込んでいた。「このままでは、いつか我々は死んでしまう」─追い込まれた同社は、なけなしのマーケティング予算の50%を注ぎ込んで、画期的なキャンペーンを展開することを決定した。「Fast Front Pages」と名付けられたキャンペーンのねらいは、もう一度「ヘッドラインの力」─新聞の「見出し」の持つ影響力─に目を向けよう!というものだ。ここにはひとつの仮説があった。そもそも人々が新聞を買うのは「ヘッドライン」に惹かれてではないか。ただここ最近、人々はその肝心のヘッドラインを目にする機会がない......だったら、見てもらう「場」をつくってしまおう!

あと46%

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