広報部が運用するSNSアカウントはフェイスブックが8割、ツイッターが6割。広報ツールとして活用しているケースは、もはや主流となりつつある。運用自体が目的にならないよう、広報活動におけるSNSの役割定義が必要だ。
イラスト／岡田丈（vision track）
「いいね！数」に翻弄されている企業は多い。「共感を呼ぶのは、直接的に自社製品に触れないこと！」──まことしやかに語られるSNSのコツだが、その効果のほどは......？蓋を開けると、空っぽだったということがないように、目的は明確に持っておきたい。
企業のPRツールとして、今や欠かせない存在となったSNS。企業アカウントも乱立し、さまざまな発信が飛び交っている。フェイスブックページ開設時には、あの手この手で「ファン」を集め、頻繁に情報発信していたはずなのに、いつの間にか投稿数が減り、気づけば誰も見ていない......なんてことになっていないだろうか。目新しい情報といえば4月に配属された新人広報担当者の紹介くらい。その後はネタ切れで、なぜかご飯ネタばかりが並ぶ企業アカウントページもたまに見かける。ツイッターにしても、「流行に乗り遅れるな」と公式アカウントを開設したものの、いまではつぶやく回数もまばら。フォロワー集めに躍起になっていたころが懐かしいという担当者もいるのではないだろうか。
あと28％
