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2014年 広報部の方針を聞く

「それでいいんだっけ?」と思いつつ、9割がメディア露出で効果測定の現実

編集部レポート

せっかく考え抜き、時間をかけたのだから、効果を上げたい。しかし、広報効果は中長期でないとそれが見えづらいもの。だからこそ、即結果の出るデジタル広報の“数値”に飛びつきやすい。スタンダード広報部長も嘆いている。「それ、何のためだっけ?」

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漫画協力/ad-manga.com

フェイスブックの投稿に対する「いいね!」数、ツイッターアカウントのフォロワー数、ブログのPVに一喜一憂する部員たちだが......。

「広報効果測定は永遠の課題」(情報通信)との声に代表されるように、広報活動における数多い悩みの中でも、効果測定は解くのが困難な課題のひとつ。問題は、「経営層も部門長もスタッフも、みんなが納得する成果指標がつくりづらい」(小売)ことだ。「ややもすると自己満足になる。経営陣の期待する顧客の反響につながる効果を発揮し切れていない。事業部は件数を求めるが経営陣はお客様の反響。ここにギャップがある」(情報通信)、「テレビに3分出て、広告費換算値で1000万の価値があると営業サイドに伝えても、机上の数字なので、お互い盛り上がらない。それよりも広報活動による人の心の変化や行動の変化を社員全体で実感していただくことの方が大事。メディア露出が、採用活動の募集人数や問い合わせの数に反映されてくるのを実感できるたりすると、無理に数字にしなくてもよくなると思う」(サービス)との声もあり、効果測定の肝は、トップや上司、他部門が広報に対する理解をどれほど持ってくれているか、にあると言ってもいい。

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