“ソーハラ”（ソーシャルハラスメント）などの造語をはじめ、SNSのビジネス上の使い方やマナーが取り沙汰されて久しい現在、企業広報担当者はメディアとのSNS上の交流についてどのように考えているのか。広報担当の声をもとにレポートする。
企業広報担当者を対象にしたアンケートによると、「SNSの個人アカウントでメディアとつながる」と答えたのは全体の4割。6割が「つながらない」と回答した。
「つながる」派の理由でもっとも多いのは、「距離が縮まるから」という声。「仕事上では分からない一面を知ることができるし、知ってもらえる」、「会う機会が少なくてもSNSでつながっていることで距離が縮まる」、「疎遠感を生まない、親近感を創出することができる」、「共通の話題で盛り上がることで仲良くなれる」などの理由が挙げられた。
「つながらない」派の理由でもっとも多いのは、「プライベートのアカウントでまでつながる必要はない」という声。「基本的には通常のリレーションで十分目的が果たせる」、「自分のプライベートまで見られるのはどうかと思う」。また、「オープンな場でコミュニケーションを取ることは、リスク管理の面でも心配」など、リスクを心配する声も挙がった。
「つながる」派の中で次に多いのが、「取材につなげるためのPRの場」という声。「オン・オフを問わず、常に情報収集しているのがメディア。SNSでつながっていると、投稿がきっかけで取材につながるというケースも」、「趣味のヨガについての投稿を定期的にしていたら、SNSでつながっていたある女性誌の編集者から“ウェルネス特集で取材させてほしい”という依頼が。ウェアやお役立ちグッズなど、周辺情報まで投稿していたので、SNSの投稿をベースに取材が進んだ」などの例が聞かれた。
また、PRツールとして活用している例も見られる。「フェイスブックを通じて発表会の招待をする。メールでも送るが、フェイスブックだと外出中でも場所や時間がすぐに分かるので効率的」、「自社の発表会の準備や事後レポートを投稿し、多くの関心を呼んでいる」、「リリースにならないような取り組みや内容も、SNSで気軽に告知している」、「役員のブログやSNS上の投稿などをシェアして、取り上げてもらいたい事項について経営者の考えや発言を通じてアピールする」などの例が聞かれた。
