業種や規模、事業の性格によって広報の仕事はそれぞれ異なるが、隣の広報が考えていることは気になるもの。このたび、さまざまな企業や団体から、とっておきの「マイルール」を持ち寄っていただいた。この中から自社に導入できる新ルールを見つけていただきたい。
メディア対応は年中無休!?
組織にはそれぞれ「ローカルルール」や「マイルール」、ルール化には至らないものの大事にしていることなど、有形無形のルールがあるはず。自社内では当たり前のことが、他社から見たら珍しいということもあるだろう。
広報部門によっては、こうしたルールを明文化したマニュアルを作成して代々改善を重ねながら受け継いでいるところもあれば、責任者が変わるたびに方針が180度変わってしまうところもある。少人数の広報部門では、これからルールを作成しようとしているかも知れない。
広報会議編集部は、本誌の読者や講座参加者などで広報に携わる方を対象に調査を行い、各社もしくは個人的に大事にしているルールについて50社前後から回答を得た。特集では、各社からのデータをもとに、"当世広報部事情"を明らかにしたい。
このほど寄せられた様々な広報ルールについて、特集では「基本の心構え」「対メディア（売り込み）」「対メディア（マナー・習慣）」「情報収集・共有」「アイテム・ツール」「スキルアップ」「リスク管理」の7つに分けて、それぞれ紹介している。
「まず徹底的に叩き込まれたことは、『広報担当者は24時間365日、臨戦態勢』ということ。それが嫌なら、広報担当を辞めろ！です」と数社で広報責任者を務めてきた人物はコメントした。コンビニさながらの年中無休ぶりだが、もちろん理由はある。「広報の"お客さま"はマスコミ。中でも新聞、テレビは24時間365日働いている」ので、広報としてもそれに対応すべきというものだ。
急な問い合わせや発表への対応などで、急きょ休日返上を余儀なくされた広報担当は少なくないことだろう。今は携帯電話があるので日本のどこにいても、場合によっては海外でも問い合わせ対応に追われることになりかねない。とはいえ、「広報担当を辞めろ！」のくだりに関しては、「今の時代ならパワハラでしょうかね」とも。
携帯電話は枕元に。いつでも電源オン。
フェイスブックで取材依頼
「メディアからの問い合わせは何にも増して優先させる」「深夜に電話がかかっても明るい声で応対する」「取材の依頼には、基本的にはすべて受ける」といったことを方針にしているという声はいくつも聞かれた。先にも記したとおり、「メディアは広報にとってお客さま」という考え方を徹底している広報は多い。特に新聞やテレビの取材には、数日置いてしまったらチャンスを失うものが多く、どれだけ迅速にレスポンスを返せるか、またはプラスアルファの情報を提供できるかが常に問われる。
