総合スポーツショップのアルペンでは2019年から「新ポイントプログラム」を実施している。まもなく会員数が1000万人を突破するが、このポイントプログラムにより、OMOに近い形のマーケティングが実現可能となる。同プログラムについて、アルペンのコミュニケーションを担当する原子朋則氏が解説する。
2022年4月には新宿に10フロアからなる「Alpen TOKYO」をオープン。グループ市場最大規模の旗艦店を軸にOMOとしての様々な取り組みを行う。
アルペンは総合スポーツショップとして、スポーツ専門店、アウトドア専門店、ゴルフ専門店など、北海道から沖縄まで約400店舗を展開しています。より多くの方にスポーツを普及させていきたいという思いでコーポレートスローガン「スポーツをもっと身近に」を掲げ日々実践しています。プライベートブランド商品もあるので、販売だけでなく商品開発も実施しています。また購入していただいた商品を体験していただく場を提供する目的でスキー場、ゴルフ場、キャンプ場、フィットネスクラブをリゾート事業として運営しています。
私が所属するマーケティング本部は、スポーツ業態、ゴルフ業態、アウトドア業態の活動を行っています。現在の取り組みとしては、既存店の強化に注力しています。ECでの売上は前年比18％増と大きく伸びてはいるものの、まだまだ大きな売上は店舗が中心だからです。お客さまとの大きなタッチポイントである店舗を、お客さまがワクワクするような、見て楽しい、そして買いやすい売り場を目指していきたいと思っています。
オンライン・オフラインのデータを統合して マーケティングに活かす
企業の持続的な成長の強化にはDXの推進は避けて通れません。経済産業省のDX推進ガイドラインによると、「データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、競争上の優位性を確立すること」とDXが定義されています。デジタルを活用して売れる仕組みを作るデジタルマーケティングをさらに発展させ、イノベーションを引き起こすことがDXにつながると考えています。
デジタルマーケティングでは、オンラインで収集できるデータだけでなく、店舗での消費者行動のデータも含め、様々なチャネルで得たデータを総合的にマーケティングに活かそうとしています。
また、SNSなどデジタルの拡散力を活用することにより、商品のマーケティングのみならず、多くの消費者へ企業価値を伝えていくというような継続的なコミュニケーションも可能となりました。こうしたコミュニケーションはお客さまのLTVを向上させ、最終的にはブランディングの効果に寄与するのではないかと考えています。
マーケティング部の取り組みを紹介すると、コスト配分の最適化を行い、デジタル媒体への出稿割合を...
