宣伝会議は、広告主とメディアをつなぐメディアマッチングプラットフォームとして新サービス「日本のメディア」を2022年7月より開始した。企業のターゲティング戦略は精緻化し、またメディアの種類も多様化する中、広告主が適切なメディアと出会える機会を提供することが目的だ。
宣伝会議は2022年7月より新サービス「日本のメディア」をスタートした。「日本のメディア」の基本的なサービスは、Webサイトから無料でメディアの媒体資料や価格情報が一覧できることだ。ターゲットや予算による検索機能をはじめ、会員登録によって詳細な金額などの閲覧、媒体資料のダウンロードが可能になっている。
サービス開始の背景には、広告主とメディアの間に距離が生じている“深い溝”がある。広告主のマーケティングは複雑化しており、マスメディアだけでは課題を解決することが難しくなっている。一方、メディアは多様化し、広告主にとって適したメディアを選定するハードルが上がっている。
宣伝会議は、長きにわたり広告主やメディアとネットワークを築いてきた。また、創刊から約70年にわたり広告界に情報を届けてきた信頼に加え、他のメディアや広告会社の資本が入っていない中立性を有し、広告界の発展に寄与すべく「日本のメディア」を立ち上げた。
掲載メディアはテレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4マスから、OOH、Webメディアまで幅広く、サービス開始時点で約1000媒体を掲載。今もなお掲載メディアは増え続けている。また、掲載内容は従来の広告枠のみならず、クリエイティブ機能を内包した、幅広い媒体情報であることも特徴。今後はインフルエンサーなど、個人メディアに近しい情報の掲載も検討している。
成功事例が続々 オファーサービスとは
メディア情報を一覧できる基本サービスに加え、「日本のメディア」ならではの特徴が「オファーサービス」だ。広告主が抱える課題を、メディアや広告会社の特別な企画やコンテンツ力で解決に導くことを目指している。
例えば「ネットワークを生かしたスペシャルなキャスティング」「読者やリスナー・視聴者との関係値を活かしたそのメディアでしかできないイベント」「通常では提供していない新たな企画」など、“枠売り”ではない、メディアが持つ強みを生かした企画やコンテンツだ。既に「オファーサービス」を活用し、成果につながった実績が多数生まれている。
最新かつ詳細・広範なメディア情報だけでなく、オファーサービスによってメディアのポテンシャルを発揮する機会をつくりながら、広告主の課題解決を目指す「日本のメディア」。新たな企画の切り口や、ターゲットに対して効果的な施策を探している広告主に向け、これからも機能を拡充していく予定だ。
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