販促施策において、SNS上で購買活動につなげるための施策を展開する企業が増加。中でも、消費者の情報収集源としての利用が日常化したInstagramへの注目度は年々増加している。アライドアーキテクツの亀田明日花氏が、Instagram×販促成功へのポイントを解説する。
主要SNS媒体各社から発表されている、日本国内における月間アクティブユーザー数（MAU)は下記の通りとなっています。SNSの利用者数はこれまでと変わらず右肩上がりの成長が続いていますが、ここ数年の傾向として2つのポイントがあげられます。
LINE 9200万
YouTube 6900万
（18歳以上の月間YouTube利用者数）
Twitter 4500万
Instagram 3300万
Facebook 2600万
TikTok 950万
日本における主要SNSの実態 動画コンテンツが成長
1つ目は、インターネット回線の高速化などが急速に進んだことで、SNSにおける動画コンテンツの利用が急激に拡大したことです。特に、ショート動画と言われる短尺動画を視聴する習慣が生まれたことが、近年の特徴と言えるでしょう。
スマートフォンPLUSが2022年5月に実施した調査によると「スマートフォンで何をしているか」といった質問に対して、30代までの若い層は「動画視聴」と回答する方が最も多い結果となっています。こうした傾向からSNSの各媒体も動画広告の掲載面を増やしています。動画広告市場は2021年の4205億円（前年比42.3％増）から、2025年には1兆465億円にまで達する見込みと言われていますが（サイバーエージェント調査）、その背景にはSNSにおける動画視聴習慣の浸透があると言えます。
2つ目は、Instagram、TikTok、LINEなど各媒体がショッピング機能に注力をしている点です。アライドアーキテクツが2022年1月に実施した調査でも、各SNS媒体において企業公式アカウントを利用しているユーザーの75％以上が、企業公式アカウントの情報をきっかけに商品・サービスを購入した経験があると回答しています。こうした背景から、企業の販促施策において、SNS上で購買活動につなげるための施策を展開する企業が増えています。
企業公式アカウントを利用しているユーザーの75％以上が、企業公式アカウントの情報をきっかけに商品・サービスを購入した経験があると回答。
他のSNSと比較したInstagramユーザーの特徴
今回のテーマであるInstagramにフォーカスすると、ビジュアル性に優れたプラットフォームであるInstagramは、当初は若い女性ユーザーを中心に普及しましたが、現在は男性利用者も全体の...
