コロナ禍を経て変化した販促の潮流とトレンドを探るべく、販促の最前線を支えるプロたちに、消費行動の変化や今後の売り場のあり方、いま注目するキーワードなどを聞いた。
マックス
業種：SP・イベント会社
Q1.昨今の生活者の消費行動やプロモーションの接触環境における変化として感じていること
店頭やイベントなどリアルコミュニケーションの貴重性は高まっている。デジタルにおいても、ターゲティング広告のような“人”を感じさせないメッセージには反応しにくいが、インフルエンサーには影響を受けるなど、コロナ禍を経て「信頼性」というものがコミュニケーションの重要要素になってきていると感じる。
Q2.コロナ禍によって気づいた販促における課題やチャンス（新規手段）
コロナ禍を経て、作り手や売り手の「信頼性」が見えることが重要になってきているが、店頭では、店員自体が減っていたり、デジタルではリターゲティング広告の個人情報規制など、信頼できる情報を“個客”に最適化して伝える施策に課題とチャンスがある。当社ではライブコマースがその新規手段になりえると考えている。
Q3.2022年度、注力したい施策・領域3つ
● 小売業とコラボレーションした販促
● ライブコマース
● デジタル施策からの店頭誘導（またはその逆）
Q4.いま、販促でもっとも注目しているキーワード
ライブコマース
新たな販売手法として大きな可能性を感じる。ECと比較して双方向性が高いこと、その場で買える仕組みにより“棚”としてのECよりも購買率を上げることができること。ブランドの「質」を伝えながら販売していくことが可能でありブランド価値を高めていくことができるなどの理由がある。
代表取締役社長
澤地正人氏
2004年マックスに入社後、店頭データを扱う新部門の立ち上げ、IT部門の立ち上げに参画。新規顧客の開拓を行う営業部門の責任者を経て、21年 代表取締役社長に就任。データを用いた戦略設計を得意とする。
LIVE BOARD
業種：その他
Q1.昨今の生活者の消費行動やプロモーションの接触環境における変化として感じていること
リモートワーク環境下において、固定化された通勤時間がなくなり、消費者の行動／移動のパターン化が難しくなっていると感じる。また、移動手段も電動バイクなども広がっており、OOHでもターゲティングが求められると考えている。
Q2.コロナ禍によって気づいた販促における課題やチャンス（新規手段）
ワークスタイルの変化に伴い、都市型だけでなく、郊外でのプロモーションが重要になっていると感じる。渋谷／新宿といった繁華街エリアではなく居住エリア／生活エリアをどう捉えるか。を意識している。
Q3.2022年度、注力したい施策・領域3つ
● データ分析
● プランニングの高度化
● インプレッション（広告視認者数）計測面の拡大
Q4.いま、販促でもっとも注目しているキーワード
ライブ配信
ライブ配信プラットフォームが多く存在する中で、OOHでのLIVE配信事例は非常に少なく感じている。特に海外では一般化されているOOHでのライブコマースなどの実現に興味がある。
クライアントサービス部
ディレクター
現王園章太氏
