アンケート「販促のプロに聞く」(1)
コロナ禍を経て変化した販促の潮流とトレンドを探るべく、販促の最前線を支えるプロたちに、消費行動の変化や今後の売り場のあり方、いま注目するキーワードなどを聞いた。
キーワードは「体験」の最適化 いま、人を動かす店舗と手法
コロナ禍により、販促を取り巻く影響も大きく変化した。販促においてコロナ禍前に戻るもの・戻らないものとは?販促予算の傾向などから現場の実状を読み解く。
LINEやPayPay等のプラットフォームを活用したデジタル販促施策の予算、特にOCRを活用したレシート撮影型のクローズドキャンペーンが急増した。
総合的に「デジタル販促」、アプリを含めた「オウンドメディア」を起点とした施策への予算が増加。オンライン・オフラインのイベントや、ライブコマースなどの新しい商品体験機会の創出、ソーシャルメディア連動型キャンペーンへの販売促進費が増加している。
自宅で過ごす時間が増えたため、食品や日用品などのセルフ販売中心の商材では、店頭施策としてラウンダー、店頭販促、什器などの販促を強化している企業は増えた。それに加えて、デジタル領域でのプロモーションも多様化してきており、特にテジタルから店舗への誘導施策が増えており、リアル・デジタルの垣根がなくなってきている。
デリバリー可能な店舗集客は業態転換が進み、デリバリー用の販促が増えた(販促が増えるという意味では戻る)。
店舗誘導の販促に関しては、回復傾向はあるものの、コロナ禍前までは戻らないと感じている。
コロナをきっかけにデータを活用した“運用型”販促の時代が到来。この流れは元に戻らず、更に加速していく。
リアルな場での体験型企画。
世の中の消費傾向や生活スタイルがリアルからデジタルに移行すること。
コロナの影響により目的が明確化した購買行動が増えているため、トライアル後にリピートするか・しないかの判断はコロナ以降、より一層厳しくなっている。
売り場への立寄人数や滞在時間は回復傾向であり、それに応じて店頭販促物(紙製のPOPやトップボードなど)はコロナ禍前に戻ると思われる。
デジタルにシフトした販促はその利便性から元には戻らないと感じており、アナログ販促とのハイブリッドでより進化を遂げていくと感じている。
販促自体が非接触・デジタル化に傾倒しており、販促の手法がコロナ以前に戻るということはないと感じる。
国策にもなっているインバウンド需要は確実に戻ると思う。