アンケート「販促のプロに聞く」（1）

コロナ禍を経て変化した販促の潮流とトレンドを探るべく、販促の最前線を支えるプロたちに、消費行動の変化や今後の売り場のあり方、いま注目するキーワードなどを聞いた。

アト

業種：広告会社

Q1.昨今の生活者の消費行動やプロモーションの接触環境における変化として感じていること

コロナ禍の影響による巣籠り需要で、通販・宅食・店舗商品のデリバリー商材が増えた。




Q2.コロナ禍によって気づいた販促における課題やチャンス（新規手段）

在宅率の高まりと相まって、ポストを開ける頻度が高まったことで、ポスティングの反響数が増加傾向となったこと。




Q3.2022年度、注力したい施策・領域3つ

［施策］
●支社展開
●ポスティングからオンラインへの誘導
●アフィリエイトポスティング

［領域］
●クリエイティブ
●クロスメディア
●アプリ販促




Q4.いま、販促でもっとも注目しているキーワード

O2O
一般的なオンラインからの店舗（オフライン）誘導するO2Oではなく、オフライン（ペーパーメディア）からオンラインに誘導してCV増を達成するスキームが増えているため。



代表取締役社長
奈須田洋平氏
2003年取締役副社長としてアトに入社。19年より現職。

SP EXPERT'S

業種：SP・イベント会社

Q1.昨今の生活者の消費行動やプロモーションの接触環境における変化として感じていること

大量生産・大量消費を促す「売れる仕組みとしての販促」という概念は限界を迎えており、サステナビリティを意識したSDGs型の販促のあり方が求められている。デジタル販促を通じて、モノが売れれば売れるほど社会に還元される仕組みや、廃棄ロスに繋がるような仕組み構築が求められている。




Q2.コロナ禍によって気づいた販促における課題やチャンス（新規手段）

これまでの販促は「インセンティブをフックに最初に買ってもらうキッカケを作る」という刹那的なものだったが、デジタルプラットフォームを活用した販促の登場によって「販促を通じて生活者の心を動かす体験を提供する」ことが可能になり、販促は顧客との中長期的な関係構築を行うための起点へと変化している。




Q3.2022年度、注力したい施策・領域3つ

●デジタル購買証明
●販促景品としてのNFT
●年間販促キャンペーンプラットフォーム

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