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小売担当者は、これ聞いておこう

コロナ禍からの反転攻勢に向けて、準備ができているだろうか?

長岡秀樹(フェズ)

本連載では、小売が実際にデータやデジタル技術を主体的に活用するための手法を紹介していく。今回は、Googleマップの活用について、耳寄りな情報をお伝えする。

あなたも旅先や外出先で「札幌 居酒屋」「福岡 ホテル」といった調べものをしたことは一度や二度経験があるのではないだろうか。

すでに国内では4000万人、人口の1/3が利用しているGoogleマップは近年劇的にUIが発達した。

アメリカではすでに企業など30%がGoogleマイビジネス(以下、GMB)に登録し、うち15%が日常的に更新をしているが、日本に至ってはおそらく10%も満たない登録状況になっている。つまりは大きなチャンスがまだここに眠っている。

マップエンジン最適化

検索面に目を向けてみると「新宿 エステ」のCPCは1000円以上で、SEOにも月間数百万円投資しているケースが散見される。翻ってGMBにおいては全く手つかずという希有な状態だ。これはMEO(マップエンジン最適化)ノウハウがまだ世の中で確立していないからであるし、GMB経由の効果がどれほど高いかまだ一般的に知られていないからではないか。

最近は感染症予防策となる「スタッフのマスク着用あり」「スタッフの検温あり」といった訴求もGMB上でできるようになっている(図1)

図1
コロナ禍中における安全な消費の促進

これは昨今、来店という行為自体がセンシティブになっている中で、お店選びにおける重要な判断材料となっている。小さいお子さんが居るご家族やご年配の方は、こうした感染症対策が為されている店舗であるか否かを基準として週末の予定を立てることは容易に想像がつくところだ。

そして、ここから読み取れる...

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