流通革命の起きた1960年代以降、特に平成期は、商品の買い方やモノとの付き合い方が大きく変わった30年間でした。消費者、来店客にとっての「実店舗の価値」も移り変わっています。店舗の存在を考え直すことが、これからの発展には不可欠です。
生活に欠かせないものとなったスマートフォン。その中に企業やブランドの居場所をつくる「アプリ」は、いわば人通りの多い一等地に店舗を構えるのに等しい。
スマホアプリは顧客とつながる手段
スマートフォンはいまや高齢者も当たり前のように用いる端末だ。そのスマホで重要な役割を果たすのがアプリ。さらにここ数年で、ショッピングなど非ゲーム系のアプリを使う人が増えている。
こうしたアプリは売り上げの向上にどう寄与するのか。その答えのひとつは、売り上げを支える顧客とつながる手段として用いることだ。
ヤプリのマーケティングスペシャリスト、島袋孝一氏はライトオンやアルペンなどの例を紹介した。
その多くはアプリを会員証として活用している。来店時に所持していないことがほぼなく、会員情報の管理も簡便化される。また、会員情報をEコマースと連携させているケースも少なくない。アプリ利用者の現在地近くにある店舗を知らせたり、クーポンを配信したりといった、来店促進にも使える。
変わり種はワールドスポーツが運営する大型釣具店「キャスティング」だ。アプリのトップビューの見やすいところにバーコードスキャナーを配置。店頭の値札のバーコードを読み取ると、釣具など商品の使い方を動画で見られる仕組み …
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