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SPORTS TEAMに学ぶ集客術

地域の強み×クラブのノウハウ 100年先も「あり続ける」ために

ガイナーレ鳥取

2018シーズンのホームゲーム平均観客数は2657人、前年比1098人増と大幅に伸ばし、その伸び率はJ1、J2、J3のJリーグ全体で8位という結果を残したガイナーレ鳥取。2018年には新たな収益源として芝生事業「Shibafull(しばふる)」をスタートさせた。大事なことは「クラブが存在し続けること」という地方クラブに迫る。

ガイナーレ鳥取の本拠地、鳥取市にある「とりぎんバードスタジアム」。

対話によって進めた業務を「自分ごと」化する働き方改革

2018シーズンは最後の6試合を無敗で終え、3位となったガイナーレ鳥取。平均観客数は前年比1098人増の2657人と大幅に伸ばし、その増加率はJ1も含めたJリーグ全57チーム中8位となった。最下位と低迷した前シーズンから一転、好成績を残したことは、その理由の一部でしかない。

ガイナーレ鳥取の運営会社、SC鳥取の高島祐亮・経営企画本部長は、「クリティカルな施策がヒットしたということは一切ありません。一つひとつの集客プロセスをフロントスタッフがやりきるベースを整えたことです」と観客増の理由を話す。

高島氏はIT系のベンチャー企業の出身。新規事業開発や経営企画を担当し、事業や企業の立ち上げや立て直しを手がけてきた。首都圏のJリーグクラブのサポーターをしていた高島氏は、2015年5月にJリーグが、クラブ経営などの人材育成プログラム「Jリーグヒューマンキャピタル(JHC)」(現=スポーツヒューマンキャピタル)をスタートさせることを知り、受講した。

「Jリーグの、よりリアルなクラブ経営の実情が見えてきた。特に地方は大変。ただ、私はずっとベンチャー企業にいたので、その経験を生かせるという自信もありました」(高島氏)

JHC修了後、Jリーグ(日本プロサッカーリーグ)からの出向で、2017年7月にガイナーレへ加入した。

「クラブで働くのなら、責任企業のない地方の独立クラブが良かった。ガイナーレはその条件に合致していた」(高島氏) …

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