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顧客維持型へシフト 次代のダイレクトマーケティング

アメリカで台頭するD2Cブランド いまこそ消費者とのダイレクトなかかわりを

米インタラクティブ広告協会は2月12日、オンライン広告についてのフォーラム「IAB Annual Leadership Meeting2018」を開催。同協会のランドール・ローゼンバーグ会長兼CEOが登壇し、顧客と直接の関係を持つダイレクトtoコンシューマーについて講演した。

第4次産業革命さなか複雑な仕事が自動化

冒頭でランドール氏はまず、これまでの人類が経験してきた4つ産業革命を振り返った。

「産業革命はこれまで4つの段階を踏んできました。水蒸気によって生産の機械化がされた第一次産業革命、19世紀末から20世紀初めにかけて、電気によって『分業』と『大量生産』が可能になった第二次産業革命、20世紀中盤から後半にかけてはITシステムが生産ラインを『自動化』しました。そして第4次は21世紀、まさに今、起きています。IoTとクラウドの技術により、より複雑な仕事が『自動化』されつつあるのが特徴です」

「1879年の第2次産業革命から第4次産業革命が始まる2010年までの間、市場において浸透していたのはインダイレクト(間接的な)ブランド・エコノミーでした」と説明する同氏は[図1]を投影。

間接型のブランド経済(Indirect Brand Economy)では、ブランドと消費者は、一方通行のつながりを持つ。[図1]のように金融業・製造業・物流・流通など、あらゆる産業のすべてのブランドは、広告代理店・パブリッシャー(メディア)を通して消費者にアプローチし、その消費者が小売店で購入する流れを持つ。

図1 間接型ブランド経済(Indirect Brand Economy)
これまで主流だった間接型ブランド経済(Indirect Brand Economy)では、ブランドから消費者まで一方通行だった

そのために、サプライチェーンでの優位性が、市場での優位性と直結していた。たとえば「コカ・コーラ」や「キャンベルスープ」「ケロッグ コーンフレーク」などは1923年の時点でシェア1位だったが、60年後の83年でもその座を維持していた。

「企業・ブランドと消費者が間接的にかかわり、かつ一方通行の経済では、サプライチェーンの独占、すなわちユーザーに届く情報・流通・売り場などすべてを独占することが、売り上げに直結します …」

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