買い物行動をデータで捉え、個々の消費者理解を深める
国内市場に大幅な成長が期待できないこれからの時代、大半のメーカーにとっては、従来からの売り上げ・シェア競争に加え、優良顧客の獲得競争が大きな課題となっている。そのためにどのようにデータを駆使するべきか。博報堂 博報堂買物研究所の前嶋誠一郎氏が解説する。
経済産業省が2016年6月に発表した調査結果によれば、日本国内の消費者向けEコマースの市場は13兆8000億円（前年比7.6%増）。さらなる拡大が予想される市場にどのように向き合うべきか。Eコマースの開設から売り上げ向上を支援するEストアー 代表 石村賢一氏が解説する。
Eコマースに向き合う上で、小売業が理解すべきデータとは何か。2022年には、現在から2倍の市場規模に成長を遂げるとも試算されているECサイトについて、3つの視点からその構造を解説します。
1.購買は「売りに行く」から「買いに来る」構造になった
最初の大きな変化は、「売りに行く」から「買いに来る」構造になったということ。いまやスマートフォンが生活インフラにもなり、ショッピングにかかわる情報や行動形態そのものも、消費者の手のひらの中で完結します。
人が何かを消費する場合、情報を得るプロセスと、購買するプロセスに分けて考えることができます。情報についてはテレビや雑誌、新聞などのマスからデジタル端末を介した取得に移行しています。また情報自体も一次情報だけでなく、二次的な情報である口コミの存在感が、年々ソーシャルメディアの普及に伴って大きくなりました。ある領域についての素人の意見が、プロ並みの影響力を持つことさえ起きています。
他方、購買行動については、店舗に足を運んで購買するのと同様に、スマホなどを介し、いつでもどこでも購入できるようになりました。いずれも、消費者が手のひらの中で …
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