DMP専業会社だけが知る「ダイレクトメール」の可能性
「ダイレクトメールによるアプローチの有効性は、マーケティング施策全体の中でも高まる」─データ・マネジメント・プラットホーム（DMP）専業のインティメート・マージャーは、データがDMに新たな息吹を吹き込むという。
ダイレクトメールは、そもそも高いターゲティングができ、A/Bテストで最適な表現を探ったり、レスポンスから効果測定をしたりと、歴史あるプロモーション手法の中でも、「データ」を活用したアプローチだった。得られるデータの幅や、分析手法が広がったいま、「データ」が再度、ダイレクトメールを進化させようとしている。
CCCマーケティングは、Tポイントから分析できる購入者データを、ダイレクトメール施策に生かしてきたが、カバー領域をさらに広げようとしている。田代誠・常務取締役、藤澤幸生・マーケティング本部担当部長の両氏に展望を聞いた。
購買データを活用することで、より緻密なプロモーションが可能になる
（画像：Shutterstock.com）
購入者データをDMからテレビCM・ネット広告へ
─「プロモーションにおけるデータ活用」は、なぜ必要なのでしょうか。
田代氏▶︎ データ活用の利点のひとつは、顧客から逆算したアプローチが可能になるということです。継続的に成果を出している商品は、「購入者」から逆算してコミュニケーションを組み立てています。
例えば、海外エナジードリンクで人気のある商品は、TVゲームやPCゲームを好む層が購入者に多いといいます。そこで同ブランドは、ゲーム大会のスポンサードをし、ゲームプレイヤーを主役として描いているのです。それを目にしたゲームファンが商品を知り、購入するというサイクルができているようです。
─どのようにして購入者を見つけ出せばいいのでしょうか
田代氏▶︎ 9月末で（共通ポイント）Tポイントの会員数は …
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