「食べても大丈夫か？」「使っても害はないか？」─商品の安全性を疑わせる報道がなされる度、買い物ひとつとってもつい考えこんでしまうようになった。食べたり、身体に触れたりするものであれば、防衛意識が高まるのは当然だろう。
消費者庁が2014年6月に発表した「消費者意識基本調査」では、商品やサービスを選ぶとき、「よく意識する（『常に意識する』＋『よく意識する』）」割合が高いものとして、「価格」（93.0％）や「機能」（90.9％）に次いで、「安全性」（82.3％）を挙げた。
これは、定着しつつあるトレンドのようだ。野村総合研究所（NRI）が1997年から3年ごとに実施している「生活者1万人アンケート調査」の2012年版は、生活者は、「ただ安いものを消費するのではなく、品質を重視し、ライフスタイルへのこだわり、安全性に重きを置く傾向が強まっている」と報告している。例えば、「多少値段が高くても、品質の良いものを買う」という人は、2000年の40.0％から、2012年は46.4％と年を追うごとに増えている。反対に「とにかく安くて経済的なものを買う」人は2000年の50.2％から、2012年は41.2％に減った。
こうした生活者の「安心・安全」を求める指向は「買うもの」だけでなく…
あと53％
