O2Oの手法は多様化しているものの、自社アプリの制作・運用などはコストがかかるため、中小企業や店舗単位での利用は難しい場合もある。そこで最近拡大しているのが、月額5250円で導入できる「LINE@」アカウントの活用だ。ここでは、配信内容などを工夫することで集客効果を上げている、企業・店舗などのLINE@の事例を紹介する。O2Oの取り組みのヒントにしてほしい。
CASE1 注文条件付き「無料プレゼント」で月間売り上げ10％増
「うどんミュージアム」（京都）
長い文章は読まれづらいため、まず画像で興味を喚起してから説明するようにしている。キャンペーン期間中は店頭ツールでも告知し、新規登録を促す。
全国のご当地うどんが食べられる「うどんミュージアム」は、LINE@を積極的に集客活用している。特に成果を上げているのが、毎月1～3回ほどの頻度で実施している、友だち限定の「無料プレゼント（試食）」企画だ。
例えば、2月1日に開始した「LINEのお友達限定！伊勢うどん無料プレゼント」企画は12日までに、約8500人の友だちのうち239人が利用。「うどん1杯の注文を利用条件としたため、平均客単価1400円から計算すると33万4600円の売り上げアップに貢献したといえます。この施策により、月間では平均より10％以上売り上げが増加しました」と、代表理事の高屋友明氏は手応えを話す。
情報配信の際は、まず画像を送って興味を喚起し、その数十秒後にテキストを送るようにしている。しつこく思われないように、配信の頻度は2週間に1回程度を心掛けているという。
イベント告知に対する反響も大きく、13年12月に実施した食べ放題イベントでは、参加枠80人中40人がLINE@経由の申し込みだった。また、冬休みに小学生全限定で実施した無料プレゼント企画では、数百人の小学生が来場。「無料プレゼントは利益面でマイナスに思われるが、小学生には保護者が同伴するため売り上げは上がる。さらに、当館では店で食べられないような本格的なうどんを提供しているため、こうした企画が高い確率でリピートにつながっています」（同氏）。
