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ハーブ・アロマテラピーは成長市場--専門企業「生活の木」の店頭販促力

生活の木 代表取締役社長 重永 忠

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「ハーブ、アロマテラピーのある生活を提案したい」と話す、代表取締役社長の重永 忠氏

第三創業として挑む「ハーブ、アロマテラピー」

ハーブ、アロマテラピーの存在を知らない人はいない。生活の中で取り入れている人は増えてはいるが、まだまだ伸びる可能性が高く、今後の成長市場として期待されている。そういう中で、ハーブ、アロマテラピーの関連商品を開発製造販売するのが生活の木(東京都渋谷区)である。ハーブガーデンブームが起こった1980年代後半、ハーブの専門分野に関するコンサルティング事業を手掛け始めていた同社は、「ハーブのことなら生活の木に聞け」と、業界で評判になり始めていた。1978年以来、専門企業として、ハーブとアロマテラピーにかかわる事業を展開して、いまや51カ国の「パートナーファーム(提携農園)」から原材料を輸入し、商品の製造販売、直営の展開(120店)、カルチャースクール「Herball life college」の運営(18校)、アーユルヴェーダサロン「アーユシャ」(2店)の開設、卸売、ホテル、旅行など幅広く事業を展開している。同社の売り上げはここ数年、年10%伸びており、直近では70億円を売り上げる。

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商品の製造・販売からスクールの運営、コンサルティング事業、ホテル事業など、ハーブ、アロマテラピーを核に幅広く事業を展開している(写真は本社ビル)。

公益社団法人日本アロマ環境協会によると、アロマテラピー市場は約637億円の市場規模と推定(2011年)。成長カーブを着実に描きながら市場規模は拡大傾向にあるという。その裏づけの一つとして、1999年に日本アロマテラピー協会(現公益社団法人日本アロマ環境協会)がスタートしたアロマテラピー検定を受講する資格者が約30万人に上っていることがある。

アロマテラピーの言葉そのものは、20世紀初頭、フランスの化学者ガットフォセが実験中の事故から火傷をして、ラベンダーの精油(エッセンシャルオイル)を用いて、その効能を体験したことから、芳香療法をアロマテラピーと命名したことが始まりという。「わが社は本店のある原宿表参道の地で祖父が写真館、父親が陶器の開発販売、そして現在、私が第三創業である、ハーブ、アロマテラピーを事業にしています。30年前は、"ハーブって沖縄のハブ(蛇)を扱っているのか"と誤解されるほど、まだまだ知られていませんでした。現在、アロマテラピーを、芳香療法として、心身の健康・予防(未病)の役に立つと位置づけています」(代表取締役社長 重永忠氏)。

 

同社は「自然・健康・楽しさを提供する」を経営理念に掲げている。重永社長は「現代は必要以上に便利さや効率性を求める社会になっていて、人間本来が持っている内面の輝きがなくなり、ストレス社会になっています。人々が心身ともに健康であれば、人と良好なかかわりを持て、楽しいコミュニケーションができ、楽しく生きることができます。そのために、ハーブ、アロマテラピーを活用したビジネスで少しでも役に立ちたいと願っています」と話す。

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