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飲食、小売、アパレル、美容、ホテル、旅館などの実店舗を運営している法人用アカウントでは上限1万人までの友人に情報が発信できる。1万人を超えた場合は別料金プランがある。
「O2O」が注目を集め、関連したサービスや企画が次々と登場している昨今。しかしながら、その言葉の定義はまだあいまいで、何をどうすれば、効果的に展開できるのか分からない人も多いのではないだろうか。そこでここでは、O2Oに関連する代表的なキーワードをもとに、具体的な施策とその活用方法について解説する。
ネットとリアルをモバイルで結び付ける
O2Oとは"Online to Offline"の略称で、オンライン、つまりインターネット上の活動が、実店舗(オフライン)での購買行動に影響を与えることを示している。従来、ECサイトが実店舗の顧客を奪うなど、オンラインとオフラインは相反する関係にあると言われることもあった。だが近年、"ネット上の口コミ情報でラーメン店の客が伸びる"などの事象が増えたことから、双方を結び付けて店舗での消費につなげようという、O2Oの考え方が生まれたといえる。
実は既に、身近な所にもO2Oの事例は多く存在している。その代表例が、携帯電話のメールアドレスを登録すると割引クーポンなどが配信されてくる、飲食店で多く見られるメルマガ会員サービス。これもE メールを経由して店舗に誘導し、顧客のリピートにつなげる、立派なO2O施策なのだ。
もう一つ、現在O2Oに欠かすことのできない重要な要素がスマートフォンだ。スマートフォンは場所を選ばずインターネットに接続できる上、家族や友達とのコミュニケーションを増やすなど、リアル社会との結び付きが非常に強い。こうしたことから、スマートフォンとO2Oの相性は非常に高く、最近ではスマートフォンを活用した施策が、O2Oの多くを占めるに至っている。
そうした中でも現在人気が高いのが、スマートフォン向けコミュニケーションアプリ「LINE」の会員に、お店の情報や割引クーポンなどを配信できる「LINE＠」だ。LINE＠は月額5250円という導入コストの安さに加え、日常的な利用が多いLINEの会員に、リアルタイムで直接情報を配信できる効果の大きさから、サービス開始以降、導入店舗が急増している。
また最近では、オフラインの店舗からオンラインへ誘導することで、幅広い消費に結び付ける"逆のO2O"というべき施策を展開する企業も現れ、オンラインとオフラインを双方向的に活用する事例も増えている。それだけに今後は、ネットとリアル、双方を柔軟に組み合わせた販促施策が求められると言えるだろう。
キーワードから学ぶO2Oの要素
リアルの店舗と連動するO2Oを実践するには、通常のインターネットサービスとは異なる要素も求められる。実際O2Oでよく用いられるキーワードをもとに、O2O施策をより確実な集客につなげる上で、何が必要なのかを確認しておこう。
キーワード(1)
ジオフェンシング
スマポ
全国約80ブランド500カ所で共通来店ポイントプログラムを取り入れて店頭送客を展開しているスマートフォンアプリ。ビッグカメラやパルコ、ファミリーマート、ライフ、ユナイテッドアローズなどが導入している。
