情報発信の鍵は「意外性」 マーケ×広報で外食産業の活性化を図る
「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに、グローバルフードカンパニーとしてのさらなる事業拡大を図るトリドールホールディングス。労働力人口の減少や労働条件の厳しさなどを背景に外食産業全体の採用活動が困難になるなか、同社はどのような戦略を立てているのか。トリドールホールディングス執行役員CMOで丸亀製麺取締役マーケティング本部長の南雲克明氏に話を聞いた。
消費者からの信頼獲得、優秀な人材の採用、さらには企業価値を高めていくうえでも、企業の認知度は基盤となる経営資源と言えます。しかし、商品・サービスと異なり、企業自体にはなかなか興味・関心を持ってもらいづらいだけに、企業認知の獲得には困難を伴います。加えて、マス広告以外の企業認知獲得の手段も無数に広がる中で、メディアプランニングも難しくなっています。本特集では、現在のメディア環境を踏まえつつ、効果的な企業認知戦略と成功事例をメディアや手法別、目的別にレポート。デジタルマーケティングからブランディング、PR活動まで、企業の多角的なアプローチを解説します。
「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに、グローバルフードカンパニーとしてのさらなる事業拡大を図るトリドールホールディングス。労働力人口の減少や労働条件の厳しさなどを背景に外食産業全体の採用活動が困難になるなか、同社はどのような戦略を立てているのか。トリドールホールディングス執行役員CMOで丸亀製麺取締役マーケティング本部長の南雲克明氏に話を聞いた。
個人事業者が多い理美容業界。物価高も拍車をかけ、2024年には美容室の倒産件数は過去最大となった(帝国データバンク調べ)。コロナ禍を経て環境が大きく変わる理美容業界で、BtoB企業であるタカラベルモントはいま、生活者に向けたアプローチを強化しているという。
1948年に世界で初めて魚群探知機の実用化に成功して以来、“みえないものをみる”を事業テーマに船舶用レーダーや無線通信機器、GPS受信機などを提供してきた古野電気。兵庫県西宮市を本社に置く同社は、2019年にブランドコミュニケーション課を新たに立ち上げ、認知獲得施策に取り組んでいる。
ANAがTikTokの運用を開始したのは2021年7月。開設から4年でフォロワー数は80万人を超え、スタッフによるダンス動画や企業、タレントとのコラボレーション動画など、主に若年層に向けた発信を行っている。海外における禁止令や使用制限が取り沙汰されているものの、年々ユーザーや投稿されるコンテンツ内容の幅が広がり、企業での活用も定着してきているTikTok。その運用方法について聞いた。
LIFULLは2017年4月にネクストから社名変更し、約8年にわたりリブランディングに取り組んできた。不動産・住宅関連事業から、生活者の「LIFE」に関わるあらゆるサービスを展開する企業へ。そしてこれらの認知度の向上に寄与しているのが、各事業でさまざまなテーマを取り扱うオウンドメディアだ。同社のブランディングをリードする川嵜鋼平氏に、これまでの取り組みについて聞いた。
資産形成に対する意識の高まりや、共働きによる収入の安定により、若年層の持ち家率は7年連続で上昇している。一条工務店の広報担当である津川武治氏は、これを後押しするのが、施主のSNSにおける情報発信であると語る。家づくりや暮らしに興味を持つ人々が情報源としているプラットフォームのひとつがInstagram。同社の活用方法について話を聞いた。
「1000度に熱した鉄球を○○の上に置いてみた」という動画が投稿のたびに話題になり、「鉄球おじさん」の名でテレビ番組やWebメディアに多数出演している大阪染織機械の山本哲士社長。SNS総再生回数は2024年12月時点で3億回を突破し、海外にも波及している。
俳優の広瀬すずさんを起用した、三井不動産の企業広告「三井のすずちゃん」シリーズは、2022年7月の放映開始から3年目を迎えた。本キャンペーンの目的は、国内外で407社に及ぶ三井不動産グループ、ならびに三井不動産の認知、さらには好感度を獲得することにある。シリーズ広告も定着した今、テレビ以外のメディアもプランニングに加え、さらなるリーチ拡大に挑んでいる。