進むテレビ番組のインターネット配信 放送収入が振るわない中で欠かせない事業に
「TVer」や「FOD」、「ABEMA」などドラマやアニメ、バラエティなどのテレビ動画や、オリジナル番組などが視聴可能な動画配信サービスが浸透している今。インターネット配信は、放送収入が減少傾向にあるテレビ各局の経営課題を解決できるのか。テレビ番組のネット配信について、連載「広告業界トピックス TV&RADIO」(著者:明石庸司氏)をもとに解説する。
広告市場においてはインターネット広告が今も成長を続けていますが、その一方で、近年は既存メディア、マスメディア企業のDXの強化、それに伴う新たな広告商品の開発が進んでいます。大手マスメディア企業の広告商品開発、さらには新事業開発の新しい潮流をレポートします。
「TVer」や「FOD」、「ABEMA」などドラマやアニメ、バラエティなどのテレビ動画や、オリジナル番組などが視聴可能な動画配信サービスが浸透している今。インターネット配信は、放送収入が減少傾向にあるテレビ各局の経営課題を解決できるのか。テレビ番組のネット配信について、連載「広告業界トピックス TV&RADIO」(著者:明石庸司氏)をもとに解説する。
昨今、民間AMラジオ放送事業者は、コストが抑えられるFMラジオ放送への変更や、FM転換を伴わないAM放送局の廃止を検討している。その流れを受け総務省は、FM局に転換した場合の影響を調べるため、民間AMラジオ放送事業者が一定期間AM局を休止できる特例措置を設けた。ラジオ局の今後について、立命館大学教授の小川明子氏が解説する。
昨今、新聞・雑誌などの紙メディアが、紙に加えて、デジタル版の発行や提携サイトからの記事配信など、多様な接触手段を持つようになった。それに伴い、これまで広告価値の指標として利用されてきた「販売部数」にかわる評価の指標が求められているのだろうか。日本ABC協会の中森大輔氏、円山ゆうこ氏に話を聞いた。
雑誌メディアのデジタル化が進行し、その媒体としての価値はどう変化しているのか。日本雑誌広告協会と日本雑誌協会、ビデオリサーチが2022年から実施している「M-VALUE DIGITAL」の結果をもとに、M-VALUEコアワーキンググループのメンバーである講談社ライツ・メディアビジネス本部局次長の長崎亘宏氏に話を聞いた。
日本全国の地上波とBSの民放計207社で構成される、民間放送の事業者団体である日本民間放送連盟(民放連)。その一部署として、各種リサーチを手掛けているのが民放連研究所だ。2024年に第3回となる「テレビの広告効果に関する研究」調査結果を発表した、同研究所の研究統括を務める木村幹夫氏に話を聞いた。
偽情報や不確かな情報が氾濫するネット社会においても、信頼という揺るぎない価値を保ち続けている新聞広告。日本新聞協会広告委員会は、紙媒体の価値を維持しつつ、デジタル時代に対応した新たな新聞広告の可能性を追求している。新聞広告とデジタルの融合がもたらす相乗効果について、同会 委員長の渡部秀一氏に話を聞いた。
動画ストリーミングサービスの多様化や見逃し配信の視聴者数の増加により、CTVの普及が進んでいる今。放送局はこれからどのようにビジネスモデルを考えていくべきなのか。メディアビジョンラボ 代表の奥律哉氏が解説する。
宮城県に本社を構える新聞社である河北新報社は2024年、「新聞広告PRコンテスト」で大賞を受賞し、「新聞広告統一PRキャンペーン」の企画を手掛けた。「新聞」という資源を活かした、ローカルからの新たな提案の可能性とは。河北新報社営業部兼デジタル戦略室の畠山茂陽氏が解説する。
ChatGPTをはじめとする、多様な生成AIツールが発展し続けている今。人々の日常生活やビジネスにおいてもAIが活用されるようになってきた。文章や画像を生成できる生成AIが登場してきたなかで、記者や編集者には何ができるのか。桜美林大学教授の平和博氏が解説する。
各社が独自の切り口で取材をし、情報を分析、そこで得た情報を世の中に届けるメディアという存在。そんなメディアが持つ一次情報収集・分析力は、人々がさまざまな情報に簡単にリーチできるようになった今の時代に、どう評価されるべきなのだろうか。スローニュース代表取締役社長の瀬尾傑氏が解説する。