「人」を起点に新たな価値を提供する、資生堂のDX戦略
2020年にマーケティング活動における強力なデジタルシフトを宣言した資生堂は、2021年7月、アクセンチュアとの合弁会社である「資生堂インタラクティブビューティー（以下SIB）」を設立した。本格的な活動開始から1年。これまでの取り組みと、ブランドコミュニケーションの在り方を聞いた。
ネット広告を使い、オンラインチャネルでの販売で成長を遂げる新興ブランド。BtoB、BtoC問わず、こうしたブランドはある一定の規模まで成長した際、テレビCMやリアル店舗など、デジタル以外の手段を採用するケースが多くあります。成長のステージにおいて、『デジタルだけ』では限界があるのでしょうか。一方で国民的な認知を持つ大手企業は、逆に顧客との接点を従来のオフラインチャネルからデジタルへとシフトさせています。はたして、ダイレクトでパーソナルなコミュニケーションが強みのデジタルチャネルで、これまで培ってきたようなブランディングは実現可能なのでしょうか。ライフサイクルのステージ別に異なる論点が見えてくる「デジタルだけで、ブランドはつくれるか？」という課題について、有識者の皆さんと考えます。
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新生パナソニックグループはいかにして企業ブランドを構築するのか？
2022年4月1日、パナソニックは持株会社制に移行し、パナソニック ホールディングスが発足した。このタイミングで新たに発表されたのが、「幸せの、チカラに。」というグループのパーパスを表すブランドスローガンだ。BtoCだけでなく、BtoBも網羅する7つの事業体のパーパスを総称するスローガンはどのように策定されたのだろうか。
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認知率が5倍に上昇、ヤプリの次の一手―デジタル発企業のテレビCM戦略（1）
「Mobile Tech for All」をミッションに掲げ、アプリ開発・運用・分析をノーコード（プログラミング不要）で提供するアプリプラットフォームを提供しているヤプリ。サービスの認知のみならず、従来にない「ノーコードアプリ開発市場」を形成し、業界をリードしていくためのマーケティングコミュニケーションに注力してきた。同社が考える、次の一手とは。
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サイボウズ、一点突破の機能訴求―デジタル発企業のテレビCM戦略（2）
サイボウズではこれまで、働き方改革を呼びかける企業広告や、オウンドメディア「サイボウズ式」の運営など、「チームワークあふれる社会を創る」というパーパスを掲げた企業コミュニケーションに注力してきた。そんな同社が2020年、クラウドサービス「kintone（キントーン）」で初のテレビCMを出稿。その狙いについて話を聞いた。
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Duolingo初CMで狙う利用者層とは―デジタル発企業のテレビCM戦略（3）
“外国語を学びたいけど学べていない”人たちに向けてアプローチする、無料語学アプリ「Duolingo」。日本語話者向けのサービスリリースから2年、2022年5月に初めて、全国でテレビCMを放映した。カントリーマネージャーの水谷翔氏に、日本国内でのマーケティング戦略について話を聞いた。
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『エンタメ感』を演出する、Qoo10のCM―デジタル発企業のテレビCM戦略（4）
プラットフォームとしての信頼感が利用者増の鍵を握るECサイト。韓国コスメやアパレルを起点に特に若い女性からの支持を集める総合ECモール「Qoo10（キューテン）」では、これまでどのようなコミュニケーションを行ってきたのか。運営するeBay Japanに話を聞いた。
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「おせっかい」と「共創」をテーマに 丸亀製麺のブランディング戦略
6月29日、インターブランドジャパンのグループの一員であるC Space Tokyoは顧客体験価値（CX：Customer Experience）のランキングを発表。1位に輝いたのは丸亀製麺で、昨年の16位から大きく順位を上げた。飲食業界にとって苦境の時期のコロナ禍で、顧客体験を向上させるどのような取り組みが行われていたのか。
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国民的認知を持つブランド 令和時代のコミュニケーション5選
昭和・平成とテレビなどで圧倒的なブランド力を築いた企業では、令和時代、どのようなコミュニケーションを行っているのだろうか。月刊『宣伝会議』の連載「ロングセラーブランドのコミュニケーション戦略」で掲載した事例から、広告活動の変化を紐解く。
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デジタル時代のブランド構築 つながる価値をいかにつくり上げるか？
社会の隅々までデジタルが浸透した今日、企業はどのようにブランドを構築していけばよいのだろうか。ブランドの成長プロセスを「立ち上げ期」と「拡大期」の2つに大きく分け、それぞれの時期におけるブランド構築について、早稲田大学の澁谷覚教授が解説する。
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デジタル時代の顧客経験とブランド構築
コロナ禍で国内企業においても顧客接点のデジタルシフトが進んだ。これにより、顧客体験にどのような影響があるのだろうか。また、デジタルシフトのなかで、ブランド戦略をどのように変えていけばよいのだろうか。マーケティングを専門に研究する、名城大学の山岡隆志氏が解説する。
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