SNSの声は、本当に日本の縮図?ネット言論の代表性を問う
日本でも利用者が増すSNS。企業がマーケティングにSNSの声を活用したり、炎上に対応したりといったケースもよく見られているが、SNSで発信されている声を日本の世論の縮図ととらえることに問題はないのか。ネット炎上、コミュニティなどを専門分野とする評論家の真鍋厚氏が、現在の日本におけるSNSの声を説明する。
SNSが浸透したことで、生活者がその時々に感じた気持ちを発信することが可能になりました。しかし、その率直な気持ちが、ときに広告に対する批判、そしてネット上での炎上につながるケースも多く見られます。社会全体が多様な価値観を内包しようと進むなか、その動きを分断するような広告表現は許容されないでしょう。その一方で企業も社会において、ひとつの「人格」を持った存在として活動する以上、その「企業人格」が発信する考えに対して、反対の意見を持つ人が出てくるのは当然のことと言えます。賛否両論の意見が起きると「炎上広告」とひとくくりで話題にされがちですが、いま企業が耳を傾けるべき生活者、顧客の声を見極める必要が生まれているのではないか。そうした仮説のもと、ネット言論と広告炎上について考えます。
日本でも利用者が増すSNS。企業がマーケティングにSNSの声を活用したり、炎上に対応したりといったケースもよく見られているが、SNSで発信されている声を日本の世論の縮図ととらえることに問題はないのか。ネット炎上、コミュニティなどを専門分野とする評論家の真鍋厚氏が、現在の日本におけるSNSの声を説明する。
炎上した広告の中でも多く見られる事例が、ジェンダーの視点から批判を受ける広告。ジェンダー論を専門とする瀬地山角氏は、昨年5月にジェンダーの観点から炎上したCMについて考察した書籍『炎上CMでよみとくジェンダー論』を発行。書籍の中でも提示されている「炎上のパターン」を基に、瀬地山氏がこれからの広告制作に必要な視点を解説する。
時代によって広告を取り巻く環境は変化し、それに伴い社会に受け入れられる広告表現も変わってくる。サントリーで20年以上、広告宣伝に携わり、今年4月にサン・アドの専務取締役に就任した三好健二氏は、この広告を取り巻く変化をどのように考えているのか。同氏の経験をもとに、刻々と変わる社会環境に宣伝部はどのように対応していけるのか、話を聞いた。
日本においてもダイバーシティ経営の重要性が認識され、また対外的な発信の面でも多様な価値観を重視する姿勢が問われるようになっている。次世代を担うミレニアル世代のビジネスパーソンは、ダイバーシティについてどのような考えを持ち、またコミュニケーションの仕事に取り入れているのか。ミレニアル世代のマーケター2人に聞いた。
クリエイティブを制作するクリエイターにとっても、ダイバーシティの視点は欠かせない。「ACC YOUNG CREATIVITY COMPETITION(ACCヤングコンペ)」にて“オムツ”をメディアとした作品「だいパーしてぃ」でグランプリを獲得した若手クリエイターコンビに、作品に込めた思いとこれから時代に必要な視点について話を聞いた。
デジタル広告の良さは届けたい人を選んで届けられること。一方でマス広告は、より広い範囲の人に広告が届く。多くの人にリーチできるメリットがある反面、ターゲットとしていない人にまで広告が届くことも必然と言える。スマートニュースの網谷隆志氏に、デジタルとマスの表現配慮の違いと同社の戦略について聞いた。
強いメッセージの発信は“炎上”を引き起こす可能性もある。そのため広告制作の場においては、企業姿勢と炎上リスクを天秤にかけ、安全策をとるケースも存在するだろう。ここでは、炎上を恐れず企業が正しいと考える姿勢を貫いて広告として発信した事例を、近年の海外広告賞受賞作品から振り返る。
効率よく売上や話題を創出できるアフィリエイトは、多くの企業に活用されている。その一方で、虚偽のアフィリエイトによる問題も後を絶たず、大きな損害を被ってしまう広告主企業もある。アフィリエイト広告を安全に運用し効果を生むポイントを、日本アフィリエイト協議会(JAO)代表理事の笠井北斗氏が解説する。
生活者の多くが商品やサービスの検討時に参考にし、影響力を持つ口コミ。口コミには的を射た内容のものもあれば、根も葉もない悪質な批判も存在する。企業や店舗の運営者は口コミをどのような姿勢で受け止めればよいのか。ADKマーケティング・ソリューションズに所属し、WOMマーケティング協議会で理事も務める宇賀神貴宏氏に現在の口コミ事情を聞いた。