海外からの年間旅行者数は9割減 訪日外国人ビジネスの今後の展開とは
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い入国制限措置がとられるなど、海外からの旅行客が見込めない状況が続いている日本。コロナ禍での海外の顧客に対するビジネスの現状を、日本貿易振興機構(ジェトロ)の古川祐氏が解説する。
近年のインバウンド需要の高まりに加え、2020年には東京2020大会で国外から多くの観光客が来訪する予定だった日本。しかしコロナ禍における外国人観光客の流入数は当然ながら4月以降、前年同期比99.9%減といった状況も見られました。観光産業をはじめ、国内の需要喚起を目指す動きはあるものの、人の往来がほぼ皆無になっている状況下、かつてのインバウンド需要で実現していた売上には程遠いのが現状。日本国内における需要の喚起、あるいは物理的な人の往来がなくなったいまだからこその、オンラインを活用した越境ECなどといった新しい売上はつくれないのでしょうか。大手企業から中小店舗まで、インバウンド需要に期待ができない中での市場開拓方法を考えます。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い入国制限措置がとられるなど、海外からの旅行客が見込めない状況が続いている日本。コロナ禍での海外の顧客に対するビジネスの現状を、日本貿易振興機構(ジェトロ)の古川祐氏が解説する。
国内のみならず、海外のインフルエンサーなどを使った施策で訪日外国人客による売上も伸ばしてきたパルコ。訪日外国人による消費が見込めない現在において、同社はどのような考えのもと、施策を実行しているのか。営業政策部 課長の山口豪氏に聞いた。
総合免税店の代名詞と言われることもあるほど、インバウンド客からの人気を集めていた「ラオックス 秋葉原本店」は、訪日外国人の減少を考慮し2020年8月に日本人向け店舗としてリニューアルオープンした。今後の戦略について、国内リテール事業本部の広瀬泰則氏と海外事業本部の張琦氏に聞いた。
祇園辻利は完全受注生産となる「モダン抹茶碗及びボトリングティ」プロジェクトを昨年12月に始動。本プロジェクトに込めた想いや今後の展開について祇園辻利 常務取締役の三好正代氏に話を聞いた。
岩手県盛岡市から手造りの本格ビールを発信しているベアレン醸造所。同社は2020年4月より、越境ECプラットフォーム「ZenPlus」にて商品の販売を開始した。地元密着型の企業である同社が越境ECをスタートした背景を専務取締役の嶌田洋一氏、マーケティング部の内舘康喜氏に聞いた。
多くのお祭りが開催を断念せざるを得ない状況となった2020年。現在、お祭り業界はどのような状況なのか。またコロナ禍で生まれた新たな試みとは? お祭り専門のサポート団体であるオマツリジャパン代表取締役の加藤優子氏と共同代表 取締役の山本陽平氏に動向を聞いた。
海外からの入国制限は、国内の産業に大きな打撃を与えている。その中でも、訪日外国人をはじめとする観光客をターゲットに商品・サービスを提供していた地域の企業は、どのような対策を取っているのだろうか。インバウンド施策をプロモーションし、地域の小売事業者を支援するジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)で理事を務める吉田淳一氏が解説する。
海外との物理的な人の往来がかなわず、制限された条件のなかで新たな売上の創出が求められている現在の日本。同様に、限られたルートのみで交易を行っていた江戸時代から、この状況を乗り越える知恵を学ぶことはできないであろうか。日本史などの社会科講師として活躍する伊藤賀一氏が解説する。
小売市場においてEC化率が35%を超えるEC先進国、中国。日本企業が越境ECにより中国市場で戦う術とは。日本と中国の企業が抱えるマーケティング課題を解決し、事業をサポートする電通グループの横断組織、Dentsu CXC(China Crossover Center)/Dentsu Commerce Roomの水野潤二氏が要点を解説する。
経済大国アメリカに対して、国内から販売活動を行うにはどのような方法があるのだろうか? 商品・サービスを販売する日本企業をサポートし、BPOサービスを展開するtranscosmos America(トランスコスモスアメリカ)プレジデント兼COOの溪井亨氏とDirector of Customer Success木村麗蘭氏に、アメリカで販売活動を行う上でのノウハウを聞いた。