ステークホルダーに対して発信を求められる企業の責任とパーパスとは?
コロナ禍は、消費者にとってこれまでの習慣を見直す機会となり、企業にとっては自社のブランドの存在価値を改めて考え直す機会となっている。消費者向けのマーケティングだけでなく、従業員を含むあらゆるステークホルダーとブランドの姿勢を共有することが求められる今、企業はどのようにコミュニケーションを考えればよいのだろうか。一橋ビジネススクールの阿久津聡教授に話を聞いた。
マーケティング・コミュニケーション活動における手法やメディアだけでなく、マーケティング活動においても、施策が複雑になればなるほど、事業会社側の組織も、またそれに相対するパートナー企業の組織や人材も専門特化し、細分化していく傾向にあります。しかし高い専門性を求められながらも、企業におけるマーケティング活動の全体像を把握しなければ、個々の専門性を発揮して成果につなげるのは難しいもの。それでは2021年に「マーケティング」という言葉を考える時、その全体像をどのように理解・把握すればよいのでしょうか? マーケティング、マーケティング・コミュニケーションを俯瞰の視座で捉える最前線の実務家・研究者の考えを聞きます。
コロナ禍は、消費者にとってこれまでの習慣を見直す機会となり、企業にとっては自社のブランドの存在価値を改めて考え直す機会となっている。消費者向けのマーケティングだけでなく、従業員を含むあらゆるステークホルダーとブランドの姿勢を共有することが求められる今、企業はどのようにコミュニケーションを考えればよいのだろうか。一橋ビジネススクールの阿久津聡教授に話を聞いた。
マーケティングの業務が細分化されるなか、成果を上げ、事業に貢献するためにはどうしたらよいのだろうか。「マーケターは企業経営を俯瞰し、全体観を持つべき」と考える、早稲田大学大学院経営管理研究科の入山章栄教授に、その理由とマーケティング部門の役割について話を聞いた。
マーケティングの領域が細分化された今、「マーケティングとは?」という問いに対する、答えはそれぞれの人が担務する領域に合わせて多様にでてくるかもしれない。それでは、その集大成としてのマーケティングの役割は企業内において変化はあるのだろうか。
マーケティング実務に携わりながら、京都大学大学院経営管理大学院博士課程で研究を行い、さらに社会情報大学院大学の客員教授を務め、マーケティングのみならずパブリック・リレーションズにも精通する高広伯彦氏。多様な視座から企業のコミュニケーション活動を考察する同氏が、いま考えるマーケティングの全体知とは?
2017年より損害保険ジャパンの新規事業を担当し、2年で7つの事業を立ち上げた中村氏。0から1を生み出すためにどのようなマーケティングに取り組んできたのか。中村氏の経験から、マーケティングの役割やマーケターに求められる要素について話を聞いた。
コロナ禍において、企業と消費者の接点がつくりづらくなった2020年。この環境において、どのような取り組みが関係性の構築、あるいは維持に貢献したのだろうか。国内外の事例に精通する実務家3名が、2020年の秀逸事例を振り返り、その共通点を分析した。
近年、認知獲得フェーズに留まらず、データ量とリーチの規模で、マーケティングファネルのすべてを網羅した提案が可能とうたう、大手プラットフォーム企業。各社の差別化要素はどこにあるのか。さらに、それぞれの企業の2021年の戦略とは?デジタルチャネルがマーケティング活動全体において、カバーできる範囲とは?各社の戦略から読み解く。
コロナ禍におけるマスク着用時に気になる口臭問題をとらえ、関西人のインサイトに基づいた「リステリン」のCMを展開するなど、その時々の消費者ニーズに合わせた提案をしているジョンソン・エンド・ジョンソン。臨機応変なコミュニケーション施策の背後には、2020年2月に代表取締役プレジデントに就任した黒木昭彦氏の手腕がある。徹底した消費者目線で顧客のインサイトをとらえ、ブランド価値を提供していくにはどうすればよいのか。黒木氏に話を聞いた。