マス広告とデジタル施策 多様化するタッチポイントにどう最適化する?
広告投資のデジタルシフトは進んできたが、それに伴いマスとデジタルの予算配分に頭を悩ませる企業は増えている。今回はジョンソン・エンド・ジョンソンと日産自動車という商材の異なるメーカーの2名に、その意思決定の判断基軸を聞いた。
メディアも手法も多様化し、マーケティング活動の打ち手は増える一方です。広告とPR、デジタルとアナログ、メディア投資とコンテンツ制作投資といった打ち手の注力のバランスをどう取るか? あるいはブランディングと販促、プロダクトブランドとコーポレートブランドなど、マーケティング活動のなかで重視する目的をどこに設定するか?など前例のない意思決定を多くのマーケティング担当者が迫られています。特にコロナ禍で消費者行動が変化をしていると言われるいま、その意思決定はさらに難易度を増しています。組織や体制の進化を進めている企業、新しい施策にチャレンジした企業では、難しい意思決定をどのような判断の指針をもって進めているのでしょうか。第一線で活躍する実務家の皆さんに「判断の指針」を聞きます。
広告投資のデジタルシフトは進んできたが、それに伴いマスとデジタルの予算配分に頭を悩ませる企業は増えている。今回はジョンソン・エンド・ジョンソンと日産自動車という商材の異なるメーカーの2名に、その意思決定の判断基軸を聞いた。
テレビや新聞、デジタルといった複数のメディアを統合した大規模なコミュニケーション施策により話題を創出し続けてきたソフトバンク。同社が考えるそれぞれのメディアの役割、コミュニケーション効果を最大化するメディアの活用法とは。コミュニケーションデザイン部部長の新井英成氏に聞いた。
コロナ禍において、他社に先駆けてオンラインイベント「いいかも!オンライン飲み ASAHI SUPER DRY VIRTUAL BAR」を開催したアサヒビール。素早い反応の裏にはどのような戦略があったのか。広告宣伝の戦略について、宣伝部 部長の望月省二氏に話を聞いた。
「キンカン」ブランドを展開する金冠堂は6月、従来の同社のイメージからは意外性のあるクール&ラグジュアリーな世界観で表現されたWebサイト「キンカン 渋谷の夢 -KINKAN’s DREAM-」を公開した。
東洋水産は今年9月、タテ型カップ麺「MARUCHAN QTTA」の「コクしょうゆ味」「シーフード味」のリニューアルに加え、「トマトクリーム味」「サワークリームオニオン味」を新たに発売。これに伴い、俳優の香川照之さんが出演する新テレビCM「全力描写 リニューアル」篇を公開した。
日本人の1日平均野菜摂取量は、10年間にわたり約290g。「厚生労働省 健康日本21」が推奨する1日の野菜摂取目標量350gに対して、約60g不足している。カゴメは“野菜の会社”として、この問題にきちんと向き合わなければならないと考え、野菜をとることの大切さ、野菜の魅力を伝える「野菜をとろうキャンペーン」を1月より開始。さらに3月からは、「野菜をとろうキャンペーン」の趣旨に賛同した19の企業・団体と連携し「野菜摂取推進プロジェクト」を発足した。
過去に効果を出してきた鉄板施策と、柔軟な発想が生み出すチャレンジ施策。若手マーケターたちは、両者をどのように捉えているのか。また、新たな時代に必要とされるマーケティング・コミュニケーションとは。カルビーとピップという長い歴史を持つ企業に属する、若手マーケターの2人に意見を聞いた。
「タニタ食堂」をはじめ、広告宣伝以外の手法でも企業名を知らしめ、ブランド力を高めてきたタニタ。企業価値向上にもつながるような、話題をつくる広報活動のポイントについて、同社の広報活動を統括するブランディング推進部 部長の猪野正浩氏に聞いた。
アース製薬は社会と企業の共通価値を創造するCSV(Creating Shared Value)を事業活動の柱として、商品の開発・販売やプロダクトを通じた社会貢献活動を行っている。
プロダクトのブランド力を高めることは重要だが、そのプロダクトを生み出す企業自体への信頼度も消費者がモノを選ぶ際の判断基軸となる。コーポレートブランド、プロダクトブランドへの投資は、どのようにバランスをとっていけばよいのか。日清オイリオグループ コーポレートコミュニケーション部 部長 石橋功太郎氏の見解を聞いた。