「感染しても弁明可能な行動か」 後ろ指を指されたくない心理に寄り添う戦略を
緊急事態宣言が解除してもなお、人々の行動は自粛傾向にある。それに伴って変容した消費のパターンは、Afterコロナの時代においても少しずつ変わり続け、元の状態に戻ることは難しいと考えられている。消費者の購買動向について、明治大学政治経済学部の飯田泰之准教授が解説する。
新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言が解除され、感染拡大を防ぎながら、経済活動を続けていく段階に入りました。今後の感染状況によっては、外出自粛要請が強化される懸念があるものの、私たちは「Withコロナ時代」に対応した新しい生活様式での日常に一歩、足を踏み出したと言えるでしょう。人々の価値観、生活、働き方が変わるとき、そこにはリスクがあると同時に新たな市場を開拓するチャンスも生まれます。そして、その可能性を組織内で最も先に見出しているのは、経営者です。
いま企業は、これからの消費者に寄り添う、どのようなサービスを提供しようとしているのでしょうか。月刊『宣伝会議』では各業種・業界のトップランナー企業のリーダーたちに、次なる構想を取材。先を見据える経営者の構想に、これからのマーケティングのヒントがあります。
緊急事態宣言が解除してもなお、人々の行動は自粛傾向にある。それに伴って変容した消費のパターンは、Afterコロナの時代においても少しずつ変わり続け、元の状態に戻ることは難しいと考えられている。消費者の購買動向について、明治大学政治経済学部の飯田泰之准教授が解説する。
コロナ禍で加速した、日本社会におけるデジタル・トランスフォーメーション(DX)。デジタルに対する利用者の意識は大きく変わった一方で、多くのサービスは海外企業によるものだ。日本企業のDXと、デジタル化がもたらす「デフレーミング」について、情報経済学を専門とする、東京大学大学院 情報学環の高木聡一郎准教授が解説する。
感染拡大防止のために、私たちの人との接触機会は大きく減少した。このことは経済や文化に大きな打撃を与えている一方、わずらわしい人間関係から解放されるきっかけにもなっている。人々のつながりは、コロナ禍でどのように変化し、今後企業活動にどんな影響をもたらすのか。津田塾大学の萱野稔人教授が解説する。
先行きが不透明な状態が続く中で発生する「デマ」は、人々のどのような心理状態から発生しているのだろうか。あるいは「元の生活に戻りたい」という心理を、どのように捉えればよいのか。人々の心理状況から得られるマーケティングのヒントを、心理学を専門とする、立命館大学のサトウタツヤ教授が解説する。
コロナ禍において、生活の様々な場面でオンラインシフトが進んだ。メディア接触やコミュニケーションの場面においても、オンライン化は進行。このような状況で人々は、どのようにメディアや情報に接触していたのだろうか。メディアとコミュニケーションの関わりについての研究を専門とする、学習院大学法学部の遠藤薫教授が解説する。