企業・自治体・NPOのプラットフォーム「Jリーグ」をどう使うか?
全国39都道府県56クラブと、多くの組織を抱えているにもかかわらず、試合中止や再開に向けた意思決定の速さで注目を集めた、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)。なぜ迅速な意思決定が実現したのだろうか。その背景にはメディアを始め、外部と開かれた対話を重ねてきたコミュニケーション活動の蓄積があった。Jリーグのこれまでの対応、さらにこれからについてチェアマンの村井 満氏に話を聞いた。
新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言が解除され、感染拡大を防ぎながら、経済活動を続けていく段階に入りました。今後の感染状況によっては、外出自粛要請が強化される懸念があるものの、私たちは「Withコロナ時代」に対応した新しい生活様式での日常に一歩、足を踏み出したと言えるでしょう。人々の価値観、生活、働き方が変わるとき、そこにはリスクがあると同時に新たな市場を開拓するチャンスも生まれます。そして、その可能性を組織内で最も先に見出しているのは、経営者です。
いま企業は、これからの消費者に寄り添う、どのようなサービスを提供しようとしているのでしょうか。月刊『宣伝会議』では各業種・業界のトップランナー企業のリーダーたちに、次なる構想を取材。先を見据える経営者の構想に、これからのマーケティングのヒントがあります。
全国39都道府県56クラブと、多くの組織を抱えているにもかかわらず、試合中止や再開に向けた意思決定の速さで注目を集めた、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)。なぜ迅速な意思決定が実現したのだろうか。その背景にはメディアを始め、外部と開かれた対話を重ねてきたコミュニケーション活動の蓄積があった。Jリーグのこれまでの対応、さらにこれからについてチェアマンの村井 満氏に話を聞いた。
立命館アジア太平洋大学(APU。大分・別府)は次世代のグローバルリーダーの育成を掲げ、学生の約半数を外国人留学生が占めるなど、その独自の教育方針から国内外で高い評価を受けてきた。学長であり、ライフネット生命保険の創業者でもある出口治明氏に、今後の大学ビジネスの在り方、さらに進展するグローバリゼーションの中で求められる人材像について話を聞いた。
緊急事態宣言の発令によって、長期の休業を余儀なくされた百貨店。多岐にわたる商品を取り扱い、また地方や海外の話題の“モノ”“コト”を紹介したりする多様な催事を開催。丁寧な接客に代表される空間の心地良さなど、消費者に「リアルの体験価値」を提供してきた百貨店だが、これからの時代は新たなアプローチの必要性に迫られている。関西圏を中心に阪急百貨店と阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オー リテイリング 代表取締役社長 荒木直也氏に話を聞いた。
プロ野球界では、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け例年の3月の開幕より3カ月遅れで6月19日に公式戦が開幕されることになった。プロスポーツでは観客を入れたチケット収入で売上が立つ。しかし、コロナ禍ではチケット以外の新しい収入減が必要だ。オンラインハマスタや選手の動画公開などに取り組む横浜DeNAベイスターズ 代表取締役社長 岡村信悟氏に話を聞いた。
政府による緊急事態宣言を受けた自粛期間中、丸亀製麺は外食産業の中でいち早く「安心安全」を謳ったテレビCMをオンエアした。コロナ禍を受けて今後、丸亀製麺はどのように変化をしていくのか。トリドールホールディングス代表取締役社長 兼 CEO粟田貴也氏に同社の主力ブランド「丸亀製麺」での展開について話を聞いた。
緊急事態宣言を受けて、全国のアダストリアの店舗では創業以来、初の全店休業を決定。しかし、自社ECサイト「.st」では店舗スタッフによる接客が行われ、売上も伸長した。コロナ禍を受けアパレル業界は、今後どのように変化するべきか。そこでアダストリアは何を提供していくのか。アダストリアの代表取締役会長兼社長 福田三千男氏に話を聞いた。
今年、創業20周年を迎えたウェルカムは、「DEAN & DELUCA」や「CIBONE」の運営など食とデザインの2つの軸で良質なライフスタイル提案を行ってきた。全店休業からECの拡充、さらにプロデュースをした「虎ノ門横丁」のオープンから見えてきたものは何か。食を取り巻く環境について、ウェルカムグループ代表 横川正紀氏に話を聞いた。
新型コロナウイルス感染症流行下、政府からの緊急事態宣言や外出自粛、店舗営業自粛要請で「STAY HOME」として自宅で過ごす時間が増えた人も多く、デジタルデバイスやオンラインゲームの利用が増加したことがインテージの調査でわかっている。スマホアプリ「モンスターストライク(以下、モンスト)」などデジタルエンタテインメントを提供するミクシィ 代表取締役社長 木村弘毅氏に話を聞いた。
結婚式や結婚披露宴は式場に人がたくさん集まり、「三密」になることから、中止や延期という判断をしたカップルも多い。そうした環境下で「リゾートウェディング」を主力事業とするワタベウェディングは、現在どのような対応をし、また今後どのようにサービスを展開していこうと考えているのか。ワタベウェディング 取締役 執行役員 黒谷和喜氏に話を聞いた。
日本における「買い物難民」問題を解決すべく、移動型スーパーを運営する「とくし丸」。全国46都道府県で555台稼働、130社のスーパーマーケットと提携し、約8万人の顧客がいる。コロナ禍において消費者の「生活」に対する安全意識が高まる中、どのようなことに留意して営業活動を行ってきたのか。とくし丸の代表取締役社長である新宮 歩氏に話を聞いた。