デジタル空間における「宅急便」ブランドの存在感を高める
2014年に提供を開始したLINEの法人向けソリューション「LINEビジネスコネクト」をいち早く導入し、これを活用した新サービスをスタートさせたヤマト運輸。
本特集では消費者と最前線で向き合う、新しい役割を担う、新時代のマーケターの皆さんに登場いただきました。その所属は必ずしも宣伝部、マーケティング部に限りません。 魅力的なブランド体験創出に挑む、注目の企業人の皆さんの取り組みと、未来に向けた構想を聞きます。
2014年に提供を開始したLINEの法人向けソリューション「LINEビジネスコネクト」をいち早く導入し、これを活用した新サービスをスタートさせたヤマト運輸。
資生堂は2016年9月、新たなブランド「PLAYLIST(プレイリスト)」を発表した。同社のヘア&メーキャップアーティストが一人ひとりの顔立ちやリクエストに合わせてメーキャッププランを作成、そのメークに必要なアイテムを購入することができる。この新しいブランド体験は、今、資生堂社内で次々と生み出されようとしているイノベーションを象徴する存在となっている。
マーケティングというポジションが確立されていない日本企業において、キャリアの構築や職能の生かし方に悩みを抱えているマーケターは多い。あらゆる市場が縮小傾向にある今、継続して成果を出していくことの難易度は高く、どう自身の価値を高めていけばいいのか、若いマーケターにとっては切実な問題だ。ここ1~2年で転職を経験したトップマーケター4人が、これからのキャリアデザインについて議論する。
2016年4月に発売になった、サンスターの“スマートハブラシ”「G・U・M PLAY(ガムプレイ)」は、オーラルケアにIoTを組み込んだ新機軸の商品だ。モノづくり企業としての資産を活かしつつ、新しいブランド体験づくりを担ってきた、同社・マーケティング部の松富信治氏は、この事業の先に何を見据えているのか。
2015年4月、ジェーシービー(JCB)社内に新設された「WEB統括部」は、「顧客視点」「スピード」「データドリブン」を合言葉に、全社横断的にデジタルチャネル戦略を推進している。直近で実施した一大プロジェクトが、同社が運営するWEBサイト・アプリの一斉リニューアルだ。その取り組みからは、JCBが目指す顧客目線のマーケティングを垣間見ることができる。
きめ細やかなサービスが顧客から高く評価されている全日本空輸(ANA)。それはデジタルマーケティングにおいても随所にあらわれている。搭乗前、搭乗中、搭乗後という一連のカスタマージャーニーにおいて、顧客体験の質を高めることを目指すANA。コミュニケーションのパーソナライズ化を推し進める同社のマーケティングを率いるリーダーに迫った。
年間1450億円を超える売上高を誇り、回転寿司業界を牽引する、あきんどスシロー。2002年という早期から、店頭での需要予測や寿司の鮮度管理までをITで統合的に管理する「回転すし総合管理システム」を導入し、世界初の米国特許を取得した。億単位のデータを高速分析する仕組みが、マーケティングのアイデア発想と実行を支えている。
12月7日、トヨタ自動車(以下、トヨタ)は、オープンイノベーションプログラム「TOYOTA NEXT」を開始するとの発表を行った。
2014年11月にNTTドコモ(以下、ドコモ)が公開した、プロモーションWEB動画「3秒クッキング 爆速エビフライ」篇は、再生回数が1600万回を超えるなど、大きな反響を呼んだ。若手クリエイターからの自由な提案の場をつくったことで実現したという本企画。ドコモでは「爆速エビフライ」的なクリエイティブを定着させるための取り組みを始めている。
世の中に次々と登場するテクノロジーは、ブランド体験をどのように進化させてくれるのだろうか?ここでは、近年実用化に向けた動きが急速に進んでいる、2017年に特に注目したい2つの技術「VR」と「IoT」をピックアップ。その活用可能性の広がりを、専門家が解説する。