人的資本の価値を向上するために広報は何ができるのか
労働力をコストと捉えるのではなく、人へ投資し、企業の持続的な価値創造につなげようとする考え方が広がっている。従業員を人的資本と位置づけ、適切に投資しているか、情報開示も求められる中、社内コミュニケーションを担う広報担当者に期待されることは?
働く一人ひとりが仕事に誇りを持ち、自発的に動き、力を最大限に発揮する。組織の中で刺激し合い、価値を生み出し、生産性を高めていく。そうした良い循環を生み出すために、広報担当者は重要な役割を担います。組織全体を見渡し、会社の方針・ビジョンが正しい文脈で伝わっているか。社内にいる多様な人材が対話し、相互理解を促す機会が設けられているか。心身ともに健康でいられる企業文化を醸成、発信できているか。そうした視点で社内コミュニケーションを再点検します。
労働力をコストと捉えるのではなく、人へ投資し、企業の持続的な価値創造につなげようとする考え方が広がっている。従業員を人的資本と位置づけ、適切に投資しているか、情報開示も求められる中、社内コミュニケーションを担う広報担当者に期待されることは?
コロナ感染拡大や、在宅ワークによる運動不足など、近年“健康”に関するテーマには企業を問わず関心が集まっています。「健康経営」に企業として、取り組むべきメリットはどこにあるか。社内外へ発信・推進していく存在である広報の役割とポイントとともに考えます。
2015年の社長交代を機に、大きく働き方改革へと舵をきったジャパネットホールディングス。従前は「長時間働くのが当たり前」の風土があったというが、改善に向けどのように制度を整えていったか。コミュニケーションのポイントを聞いた。
業界の慣習やルールに縛られず、ダイバーシティ推進に成功している千葉銀行。制度の策定に終わらず、いかにして現場を変革してきたのか。浸透にあたっての広報ツールの使い分けにも注目したい。
フジワラテクノアートは、2023年で創業90周年を迎える醸造食品製造機械メーカーだ。女性社長の就任以来、社員が働きやすい体制を20年以上かけてつくり上げてきた。日本政策投資銀行から健康経営格付けAランクにも認定された同社の副社長・藤原加奈氏に話を聞いた。
大手企業では近年、人材のダイバーシティ採用が本格化している。だが、「中小企業こそダイバーシティを」と唱え、革新的な試みを続けるのが愛知県の大橋運輸だ。業界の内外を問わず、その取り組みで高い評価を受ける同社社長の鍋嶋洋行氏に話を聞いた。
人的資本に注目が集まる中、「何から始めればよいか」と悩む担当者も多いのではないか。国際標準化機構(ISO)が2018年に定めた、人的資本マネジメントに関する国際的な情報開示ガイドライン「ISO30414」をもとに、社内の現状と取り組むべき項目を整理し、エンゲージメント向上につなげるためのポイントを聞いた。