インターナルコミュニケーション新時代 正解がない中で何を目指し、どう実現するか?
リモートワークの常態化で、インターナルコミュニケーションは広報の急務になっています。従業員が会社に期待する報酬も多様になる中で、行動変容につながる社内コミュニケーションの在り方とは。広報が取り組むべき打ち手を考えます。
リモートワークが浸透し利便性が高まる一方で、社内のコミュニケーション量が不足しています。従業員一人ひとりが仕事への誇りを持ち、一体感を醸成していくためには、一方通行ではない、インターナルコミュニケーションのさらなる工夫が求められます。組織の方針や他部門の動きに関心を呼び起こすための仕掛けや、手法について特集します。
リモートワークの常態化で、インターナルコミュニケーションは広報の急務になっています。従業員が会社に期待する報酬も多様になる中で、行動変容につながる社内コミュニケーションの在り方とは。広報が取り組むべき打ち手を考えます。
2021年「働きがいのある会社ランキング*1」の大規模部門1位に選ばれたシスコシステムズ。コロナ禍やデジタル化、SDGsなど新たな価値観の登場など、市場が大きく変化する中で、従業員のエンゲージメントを落とさず、高め続けている同社にポイントを聞いた。
2021年、日本上陸25周年を迎えた同社。コロナ禍で全国約1200店舗が休業。従業員とのつながり、エンゲージメントを維持するため、インターナルコミュニケーションにさらに注力し始めた。
ニューノーマルな働き方に積極的に取り組んでいるカルビー。モバイルワークが標準化してから、どのようなコミュニケーション施策を行い一体感を高めているのか。新しい働き方の体制や社内報の工夫を聞いた。
何が有効な従業員エンゲージメント施策なのか、迷う広報担当者も多いだろう。しかし、ワークマンの土屋氏はこう指摘する。「データに基づき、上司部下関係なくビジネスを真剣に議論し合う。これこそが最高のコミュニケーションだ」と。
兵庫ヤクルト販売は兵庫県内の10市3町で乳酸菌飲料ヤクルトなどの商品を販売している。同社には業務委託の形で働く「ヤクルトレディ」(販売スタッフ)もおり、雇用形態などを背景にエンゲージメント向上が課題だった。
コロナ禍でオンライン上の発信が増えています。広報にとっても、社内外コミュニケーションに「動画」は常套コンテンツに。「何から始めたらいいか分からない」担当者のために、広報動画を撮影する際に覚えておきたい基本の「キ」を紹介します。
リモートワークの浸透でインターナルコミュニケーションの在り様が変わってきている。そのひとつが社内報だ。マンネリを打破し、いかに関心を持って見てもらうか。その実態を編集部が探った。
東京23区で初めてシティプロモーション課を立ち上げた足立区。その取り組みのひとつが広報物の改革。今や他部署からその“魅せ方”について、年間400件以上の相談を受けるという。そんな同課に、読者からの質問に答えてもらった。
長引くコロナ禍で部門間のコミュニケーション量が低下し、社内情報を共有する場づくりが重要になっています。社内報では、コンテンツを目にしてもらうための工夫が欠かせません。各社の社内報の注目記事とポイントをピックアップし、その反響と共に紹介します。