トップはコロナ禍で何を語るべきか? 戻るべきは経営の原点
コロナ禍で先行き不透明な今、経営トップの言葉は企業の道しるべともなります。各ステークホルダーの心を離すことなく、事業を存続していくためにその発信力が試されています。それを裏で支える広報はなにを押えるべきか。有事のトップ発信におけるもつべき視点を整理します。
危機のさなかには、経営トップの発信力が強く求められます。ステークホルダーの不安に向き合い、企業として何を大切にするか。トップが語り掛ける内容を、広報視点で提案することが、ますます重要になっています。また、コロナの影響で、オンラインでの発信にも注力していく必要が出てきています。広報は今、トップの発信を、いかに支えていけばいいのでしょうか。
コロナ禍で先行き不透明な今、経営トップの言葉は企業の道しるべともなります。各ステークホルダーの心を離すことなく、事業を存続していくためにその発信力が試されています。それを裏で支える広報はなにを押えるべきか。有事のトップ発信におけるもつべき視点を整理します。
経済広報センターが主催する企業広報賞のうち、社内外への優れたトップ広報を実践した経営者に贈られる「企業広報経営者賞」。2020年、同賞に選ばれたのがキリンホールディングスの磯崎功典社長だ。
2020年4月、分社化、並びにトップ交代を行った中部電力。コロナという激動の時期と重なった大きな変化。この機会をグループの一体感醸成へのステップに変えた、思いっきり!中電プロジェクトの裏側を聞いた。
社内外に向けたトップの発信を強化する際、その基盤となるのが、トップと広報の信頼関係です。一方で現場からは、広報活動において、経営陣の理解を得るのが難しいと感じたことがある、といった悩みも寄せられています。トップとの連携、あなたの組織では、どのような状況にありますか。改めて振り返ってみてください。
タニタ社長出演のYouTube動画「ニポネット・タニタ」。某番組の名を模し、商品解説も自ら行う。社長は以前から、自身で別の動画も配信するなど、高い編集スキルを持つが、そうした中で広報はどういう立ち位置が求められるのか話を聞いた。
トップの発信がソーシャルメディア上でも活発になっている。トップの本音、ありのままの姿を伝えられるのがソーシャルメディアの利点。発信力の強いメッセージはどんなものか、事例で見ていく。
コロナ禍で動画を使ってのトップメッセージの発信も増えています。広報担当者が動画を作成する際に覚えておきたい、機材の揃え方から撮影・編集のポイントまで解説します。
年350本更新している住友ゴム工業のウェブ社内報。中には山本悟社長が語り掛ける動画や記事が含まれ、組織の動きをつぶさに伝えている。新しい企業理念体系や中期計画、そしてトップの想いを浸透させるため、広報と経営企画部門の連携も進む。