ニューノーマルでどう変わる?企業のソーシャルメディア活用
顧客との直接のふれあいが難しくなってきたニューノーマルの時代に企業の公式ソーシャルメディアはどのような役割を果たしていくでしょうか。コロナ禍で求められるソーシャルメディア活用法を解説します。
社会的距離の確保が求められる中、企業がステークホルダーとの関係を維持するためには、新常態にあわせコミュニケーションのあり方を変えていく必要があります。今、改めて見直したいのが、空間的な制約なくコミュニケーションできるソーシャルメディアの活用です。メッセージの発信だけではない、双方向のやり取りで、思わぬアイデアを発見でき、新たなつながりを生み出せるソーシャルメディアを、広報パーソンはどのように使いこなしていけばいいのか、考えていきます。
顧客との直接のふれあいが難しくなってきたニューノーマルの時代に企業の公式ソーシャルメディアはどのような役割を果たしていくでしょうか。コロナ禍で求められるソーシャルメディア活用法を解説します。
栃木県に本社を構え、100年以上もの間、漬け物をメインに食品事業を展開してきた岩下食品。今回注目したのが社長・岩下和了氏のSNS手腕だ。趣味をきっかけに始めたというTwitterだが、今やフォロワーは7万人以上に。トップ自らがTwitter上で発信し続ける理由について、語ってもらった。
日々、生活者の声と向き合う企業の公式アカウント。対話を活性化させるためにはどうすれば良いのか。多くの担当者の悩みの種だろう。一方、自らは黒子に徹し、ユーザー同士のコミュニケーションを生み出すきっかけづくりに専念する、それがアドビ流だ。
すみだ水族館の特徴を一言で表すなら、来館者・ユーザーとの距離の“近さ”、と言えよう。それは、例えば館内の展示方法のみならず、SNS発信においても同様の工夫が見て取れる。平時よりユーザーらとの密な交流が、今回の「チンアナゴ顔見せ祭り!」成功の背景にはあった。
SmartHRは、note上で社内報を公開した「SmartHRオープン社内報」を運営している。体制は少数かつ記事はすべて内製。しかしながら、特別手当の支給、といった社内向け情報が、その内情も綴ることで、社外の人間にとっても立派なコンテンツになることを本事例は示唆している。
外出自粛の影響を受け、消費者のソーシャルメディア利用が活発化。ソーシャルリスニングは自社の情報発信を見直す重要な基軸となっている。社会の潮流を上手に捉えるポイントを識者に聞いた。